動画配信ツールは無料か有料か
企業のマーケティング活動における動画の活用が増えている。テレビCMや会社案内の動画にとどまらず、サービスの解説動画やバイラルムービーを公開して、売上増加や認知拡大に成功した事例も出てきた。
制作した動画を自社のWebサイトで公開するためには、動画データをサーバーにアップロードし、プレイヤーから再生させる「動画配信プラットフォーム」が必要になる。最も有名なのはYouTubeだ。無料でユーザー数が多く、プロモーションに活用しやすい。一方で、有料の動画配信サービスを活用している企業も増加している。コーポレートサイトやブランドサイトなどオウンドメディア上に動画を埋め込み自社のチャンネルのように運用している。
最近のトレンドとしては、用途や利用シーンに応じて、こうした無料のプラットフォームと有料の動画配信サービスを使い分けて併用していることが挙げられるだろう。例えば、バイラルムービーで話題をつくり、とにかく多くの人に見てもらいたいのであれば無料のプラットフォーム。一方で、自社の会員や社員向けへのクローズド配信や、動画の視聴状況を詳細に分析したい場合は有料サービスといった具合だ。
特に、企業の宣伝やマーケティング担当者にとっては、動画がいつ見られ、どのタイミングでユーザーが離脱したのかを知ることは重要だ。動画のクリエイティブについての改善点を発見し、PDCAを回すことができ、ブランドや売上の向上に直結させられる。分析という面では、現状、有料配信サービスに分がある。
有料動画配信で押さえておくべきポイント
では、有料サービスを選ぶ際のポイントはどこにあるのだろうか。もう一つのトレンドとしては、マルチデバイスへの対応がある。スマートフォンやタブレットの普及によって、誰でもどこでも動画を見られるようになった。こうした視聴環境の変化にどれだけ対応できているのかを見極めることも必要になる。動画の配信自体はエンコード（動画をオンライン用のデータに変換）など技術的な作業が発生する。マーケティング担当者であれば、こうした技術面に関するテクノロジーやサポートがしっかりしているサービスを選びたいところ。実際に無料サービスを利用した時に、サポートが無く困ったという担当者も多い。
さまざまな有料の動画配信サービスのなかでバランスが良いのが、今回紹介するNTTスマートコネクトの「Mediatope（メディアトープ）」だ。マルチデバイス対応に加えて、専門技術スタッフによるサポートが充実しているため、技術面に不安のある組織にとっても導入しやすい。マーケターにとって特に嬉しいのが分析面に強みを持つことである。配信した動画がどのように視聴されているかなど50以上の項目を調べられ、その結果をCSVや画像ファイルなどに出力できる。ユーザーがどのタイミングで離脱したのかを調べられるエンゲージメント分析はもちろん、国や県別、ドメイン別の視聴状況が分かるジオ分析にも対応している。
同社メディアビジネス部 アシスタントマネージャーの近藤篤史氏は、「動画を配信することがゴールではありません。重要なのは、その動画をどんなユーザーがどのように見たのかという結果。メディアトープで分析しPDCAを回すことで、動画マーケティングを成功に導くことができる」と話す。
最近では「NOW」という分析サービスも始めている。これは、動画コンテンツを今どのぐらいの人が見ているかをリアルタイムで知ることができるサービスだ。たとえばプロモーションと連携し、広告を打ったタイミングで視聴を開始した人数を図り、そのタイミングで施策を行うといったこともできる。イベントのライブ配信にも有効だろう。
メディアトープは既にECサイトでの商品動画の配信や、キャンペーンで獲得した会員のみが閲覧できるクローズド配信など、さまざまなシーンで活用されている。大容量の通信回線網であるバックボーン増設（2014年12月現在107Gbps）にも対応しており、快適な配信環境を提供している。また、動画配信の黎明期からサービスを手掛けてきており、プロフェッショナル向けの「SmartSTREAM」も完備するなど、サポート体制にも余念はなく安心できる。
成長する動画広告市場
NTTスマートコネクト メディアビジネス部 アシスタントマネージャー 近藤 篤史 氏
近年、成長分野とみられる動画広告も強化していく。現状では、国内の動画広告市場はまだ過渡期で、アドネットワークによる広告配信だけでメディアが収益化できるほどの市場はできていない。
近藤氏は、「メディアトープは動画内に動画広告を挿入できる機能を持っている。例えば、30分ドラマの前や間に広告が入れられる。外部のアドサーバーでの収益化に向けたステップとして、まずはこうした枠をメディア企業に純広告のように手売りしてもらい、将来的なマネタイズに向けたサポートを行いたい」と力を込める。
2014年に続き、2015年も企業における動画の活用はより一層進むことが予想されている。YouTubeなどの無料プラットフォームだけでなく、こうした有料の動画配信プラットフォームの新しい動きにも注目していきたい。
≪問い合わせ≫
Mediatope（メディアトープ）
http://www.smartstream.ne.jp/mediatope/
Mediatope（メディアトープ）サービスについて動画でも紹介しています
http://www.smartstream.ne.jp/mediatope/tour.html
NTTスマートコネクト株式会社
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