日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会は16日、第6回「企業内Web閲覧環境に関する調査」の結果を発表した。企業内のウェブページの閲覧環境の実態を明らかにしたもので、隔年での実施となる。調査対象となったのは日本アドバタイザーズ協会やWeb広告研究会の加盟企業559社と官公庁103団体。180の企業・団体から回答を得た。
18.3%の企業でYouTubeの閲覧を制限
調査結果によると、社内でのSNS関連の閲覧についてはFacebookは12.2％、Twitterが12.8％、YouTubeが18.3%の企業で制限が行われていることが分かった。2013年の前回調査に比べるとやや減少傾向にある一方、社内での閲覧が制限されている割合が多いツールとして、Dropbox（37.2％）、LINE（35.6%）、Skype（35.0%）が挙げられている。
このほか、仕事上の目的で企業が発信する情報を取得する場合、個人のスマートフォンを使用する割合は6割前後に。特に企業の公式SNS（67.8%）、企業発信の読みものコンテンツ（63.3％）、企業発信の動画コンテンツ（57.8%）などの割合が高かった。
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