「広報はオペレータではなくストラテジストであれ」東京ドームの広報とは?

広報はオペレーターではなくストラテジストであれ

労働人口が減少するなか、企業の競争力を左右する人材教育は重要な課題だ。
成長を続ける企業では、広報・PR分野の人材育成にどのように取り組んでいるのか。

東京ドーム 宣伝広告部 PRグループ 係長
遠藤拓大氏

創業以来、レジャー産業のパイオニアとして様々な事業を展開してきた。

日本初の全天候型多目的スタジアム「東京ドーム」をはじめ、天然温泉施設「スパ ラクーア」など1936年の創業以来、様々なレジャー産業を手がけてきた東京ドーム。今回は同社のPR戦略について話を聞いた。

マーケティング本部の傘下にある宣伝広告部で、PRを担当するメンバーは4人。それぞれ担当する営業部門のメディア対応やPRの業務に携わっている。

遠藤拓大氏が主に担当するのは東京ドームに隣接する遊園地「東京ドームシティ アトラクションズ」と毎年1月に開催するイベント「ふるさと祭り東京」だ。「レジャー需要が高まる春〜夏にかけては遊園地、秋〜冬には『ふるさと祭り東京』のPRと、時季によって力を入れねばならない案件が異なりますから、年間を通してまったく違う仕事をしている感覚です」と遠藤氏は話す。

遠藤氏がPRを手がける年始恒例の「ふるさと祭り東京」の様子。

元々は野球関連の業務を担当していたという遠藤氏。配属当時は「そもそもプレスリリースとは何かを学ぶところから始まった」という。現在の部署に配属されて3年目だが、昨年あたりからは広報の基礎的な下地ができ、より業務をブラッシュアップしていこうという余裕が生まれた。

そこで同氏が受講しようと思ったのが、宣伝会議の「広報リーダー養成講座」だ。他社の広報担当者の実情やノウハウを聞く中で特に印象に残ったのが「広報担当者はオペレーターではなくストラテジストになれ」という言葉だったという。

「年間の動きを把握してしまうと、どうしてもリリースの作成やプレスのアテンドも“作業”になってしまいがち。それ以上に自分が企画段階から現場に入り込んで、面白いPRができないか模索すべきだと改めて痛感した」と遠藤氏。現在は営業担当者やメディアとも積極的にコミュニケーションを図りながら、次なる施策を考案中だ。

さらなるスキルアップを目指す東京ドーム・遠藤さんの受講講座は……

広報リーダー養成講座

日々の業務が多岐にわたるなか、より高い成果を生み出す広報部門になるために。本講座では、広報活動の目的の明確化、戦略の組み立て方、体制づくりなど広報リーダーとして必要なノウハウを習得します。

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株式会社宣伝会議 教育事業部
E-mail:info-educ@sendenkaigi.co.jp
電話番号:03-6418-3330
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