LIVE BOARDは、2022年のコロナ禍・アフターコロナにおけるデジタルOOH利用意向と活用イメージのアンケート調査を実施。デジタルOOHへの出稿経験者がある全国の会社員に対し、コロナ禍・アフターコロナの使用イメージを聴取した。
調査の結果、コロナ禍におけるデジタルOOHの利用意向について、利用したい意向(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)37.9%に対し、利用したくない意向(あまり利用したくない/利用したくない/まったく利用したくない)29.2%よりも上回ることがわかった。
さらに、利用したいと回答した方にアフターコロナにおいての継続的な利用意向をたずねたところ、94.1%の割合で利用したい(とても利用したい/利用したい/やや利用したい)という結果になった。
またコロナ禍での活用イメージTOP3は、「ネットワークでも、単面でも、エリア限定でも、希望の広告配信ができる(13.5%)」、「6秒、15秒、30秒、60秒など最大180秒までの素材を広告配信できる(12.7%)、次いで「位置情報データを用いて、デモグラフィックターゲティング配信ができる(12.5%)」という結果に。
対して、アフターコロナでの活用イメージTOP3は、「位置情報データを用いて、趣味嗜好ターゲット配信ができる(14.0%)」、「位置情報を用いて、カスタムオーディエンス配信ができる(13.4%)」、次いで「全国125面の屋外ビジョンで、広告配信ができる(12.9%)」という結果になった。
すなわち、コロナ禍においては人流が限定される中での効率的な配信への期待値が高く、アフターコロナでは、「全国125面での配信」といった屋外での人流復活ニーズや、「SNSでのつぶやき配信」「コンテンツ連動」の屋外での差別化広告配信ニーズが高まっていることが明らかになった。また、アフターコロナ・コロナ禍共に、屋外での効率的な広告配信だけでなく、OOHならではの広告の“露出感”に対する期待値が高いことがわかった。