クーポン共同購入サービスが流行する理由:1

IT分野のカンファレンス「インフィニティ・ベンチャーズ・サミット」が7日から9日にかけて、500人以上の参加者を集めて京都で開かれた。筆者もセッションに登壇したほか、数多くの新ビジネス関係者と意見交換することができ充実した会合だった。その中で強く感じたのが、「自分化」に対して存在感を示しつつある「我々(われわれ)化」の概念である。

まず筆者の解釈による「自分化」とは、世の中で起こっていることについて、その情報を得ることから一歩進んで何らかのかかわりを持つことを指す。例えばテレビCMの世界観をゲームで体験する、あるいはニコニコ動画にコメントを残すといったことや、あるニュースについてブログやツイッターで意見を書くこともこれに当たるだろう。もちろん心の中にとどめておくだけの「自分化」もあるだろうが、インターネットの発達で能動的にアクションを起こす手段が増えたことで、それらが「見える化」されやすくなった。

そういった中、「ソーシャル」の中でも特にツイッターの発達によって起こっている現象をあえて「我々化」と呼ぶこととしたい。

従来の「我々化」は「自分化」の集合体として成立していた。その典型的な例がコミュニティーであろう。同じものに関心のある人同士が、それぞれの「自分化」体験をシェアしているものと言い換えてもよいかもしれない。それらは長時間存在し、深いつながりで行われることが多かった。

このような強固なコミュニティーに対して、現在ではツイッターを中心に、もっとゆるいつながりが数多くできている。そのつながりには「パッション」と「同時性」に特徴があると筆者は考えている。

例えばツイッター上で「昼食なう」とつぶやくと、「食べたい!」といった叫びからメニュー内容への質問やお勧め料理など色々な関連ツイートが出てくる。つまり、「食欲」という「パッション」に共感した人たちがグループ(=「我々」)になっているのである。

また、ツイッターには新しいツイートが優先的に表示され、古いものは押し出されて見えなくなる特性がある。スポーツの中継時などではその内容で盛り上がるが、終了して数時間もすればすっかり消えて他の話題に移る「同時性」がある。つまり、時限的にパッションを捉えるというビジネスが存在しうる基盤になるのだ。

その都度発生する「パッション」と「同時性」によって「我々化」されたコミュニティーによるゆるい集団性が、クーポン共同購入サービス「グルーポン」に代表されるフラッシュマーケティングを成立させた大きな要因であると考えている。次回この内容をより深く検証してみたい。

江端浩人「i(アイ)トレンド」バックナンバー
江端 浩人(事業構想大学院大学教授)
江端 浩人(事業構想大学院大学教授)

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

江端 浩人(事業構想大学院大学教授)

米ニューヨーク・マンハッタン生まれ。米スタンフォード大学経営大学院修了、経営学修士(MBA)取得。伊藤忠商事の宇宙・情報部門、ITベンチャーの創業を経て、2005年日本コカ・コーラ入社、iマーケティングバイスプレジデント。2012年9月から日本マイクロソフト業務執行役員セントラルマーケティング本部長。2014年11月よりアイ・エム・ジェイ執行役員CMO。2017年3月ディー・エヌ・エー(DeNA)入社。現在、同社執行役員メディア統括部長兼株式会社MERY副社長。

日本コカ・コーラ在職中は、同社が運営する会員制サイト「コカ・コーラ パーク」を開発し会員数約1200万人、月間PV約10億を誇る巨大メディアに成長させた。

日本アドバタイザーズ協会Web広告研究会が主催する「Webクリエーション・アウォード」で、2010年度の最高賞「Web人大賞」を受賞。2014年に日経BP広告大賞を受賞。2012年4月に開学した「事業構想大学院大学」の教授に就任。日本マーケティング学会会員。

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