大日本印刷は、生活者の価値観やライフスタイルなどに注目して構築した独自の「消費者価値観データベース（価値観DB）」を活用し、製品やサービスの実用性の検証や改善ポイントの抽出を的確に行う「行動観察調査サービス」を14日から開始した。
このサービスを開始したのは、生活者の価値観やライフスタイルなどの多様化にい、生活者の消費行動だけでなく、潜在的な深層心理を把握することがマーケティングの重要課題となっている。そのため、製品やサービスを利用する生活者の行動を観察し、その内面にある価値観や嗜好を把握して、新製品、新サービスの開発に活かす「行動観察調査サービス」を導入する企業も増えている。
しかし、調査対象の偏り（価値観が似ている／似ていないなど）によって、同じ調査から導かれる結論が異なることもあり、新製品・新サービス開発の方向性などに影響を与える場合があることから、同社独自開発した価値観DBによって調査対象者の価値観の概要を事前に把握し、行動観察と組み合わせることで、企業のニーズに合致した、分析精度の高いマーケティングサービスを提供する。
DNP独自価値観DBは、20〜60代の男女15,000人に実施した、価値観やライフスタイル、購買行動に関するアンケート結果（138問、1,126項目）をデータベース化したもの。
価格は、調査企画・設計、調査実施、ワークショップ、価値観DB利用費を含め、調査対象者4名、調査実施1日の場合で300万円（税抜き）から。
