さらに、今年7月、MGIは、企業や行政の無駄なコストを削減すると同時に、新しいビジネス・チャンスが生まれるとする報告“Game Changers: Five Opportunities for U.S. Growth and Renewal.”を発表した。そのなかで、MGIは、「アメリカは構造的な問題に陥っており、それを打開するためには成長志向の政策と投資の活発化、雇用の促進が必要である」とし、シェールガスと石油産業、貿易促進、インフラ投資、ビッグデータの分析と教育改革の5つの分野における大規模な投資が必要であるとしている。同報告では、4番めのビッグデータの分析と活用によって、小売りやサプライチェーン・マネジメント、製造業の合理化を進めることができるとともに、政府の医療コスト負担を抑えることができ、その経済効果は、1550億ドルから3250億ドルと推計している。
この推計を実現させるうえで重要なのが、データ・サイエンティストの育成で、大学におけるビッグデータの専門コースのスタートはその一環と位置付けられる。マサチューセッツ工科大学のISリサーチセンター(CISR)主任研究員のバーバラ・ウィクソム（Barbara Wixom）氏は、データ・サイエンティストの育成には、「企業や政府機関のリアルデータを使った研究が不可欠」としている。
ビッグデータの活用では、産学や官学の緊密な連携、そして倫理面での基準づくりや教育啓発が不可欠となりそうだ。
MITのCISRのバーバラ・ウィクソム氏は、93カ国、1500の大学が参加するテラデータ大学（Teradata University）のアドバイザリー・ボードを務めるほか、CISRの前には、ヴァージニア大学のマッキンタイア・スクールで、データマネジメントとビジネス分析を指導し、高く評価されているこの分野の第一人者。
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