今年4月、楽天では同社の持つ様々な広告テクノロジーと40以上のメディアサービスを横断して企画提案を行う新組織「楽天マーケティングジャパン事業」を立ち上げた。いま、この新しい事業で力を発揮し活躍する新しいメンバーを募集している。
IDと決済システムをあわせ持った巨大なプラットフォーム
楽天グループでは現在、インターネット・ショッピングモール「楽天市場」をはじめ、旅行総合サイト「楽天トラベル」やクレジットカード「楽天カード」などの多岐にわたるサービスを展開しているほか、レシピ投稿・閲覧サイト「楽天レシピ」、クチコミ就職情報サイト「みんなの就職活動日記」など40以上のメディアサービスを運営する。
その会員数は9300万(2014年6月末時点)に上り、日本のインターネットユーザー数の約90%(2014年6月末時点)にも上る数字だという。今年4月に楽天マーケティングジャパン事業を新設したのも、その強みを最大限に活かそうと考えてのことだ。
「ここ数年、ディスプレイの広告枠だけを単純に売る組織からどう脱却するかということが広告営業部の課題でした」と同事業マーケティング部 向谷和男部長は語る。
「我々が持つ、9300万の楽天会員IDは、決済の仕組みにも紐づけられています。この特性やメディアを活用し、様々なクライアントに役立てる巨大なマーケティングプラットフォームを構築する。新たに立ち上げた楽天マーケティングジャパン事業の使命はまさにそこにあります」。
この唯一無二の場所を使った様々な広告企画や提案に共に挑戦し、さらに事業を成長させていける人材をいままさに求めているという。
活躍の舞台は、40以上のメディアサービス上だけではない。インターネットサービスのイメージが強い楽天だが、リアルな場にもプラットフォームは広がっている。
「例えば缶コーヒーのヘビーユーザーに向けたプロモーションで、コンビニで3本買ってくれたら3本目は楽天Edyでキャッシュバックするといった企画も考えられます。楽天の会員IDと楽天Edyを組み合わせれば、小売の場をオンラインのデータベースと紐づいたキャンペーンの場に変えられる可能性があるんです」。
力を存分に発揮し成長できる大きな舞台
楽天のポイントプログラム「楽天スーパーポイント」も同社にとっての強力な武器となっている。「楽天スーパーポイントは、通常のポイントサービスの利用率と比較し、非常に高い利用率を誇ります。楽天市場の中の様々な商品の購入に使えますから、最もお金に近い存在とも捉えています」。
この楽天スーパーポイントはコンバージョン獲得の後押しや、流通促進の大きな武器になるという。
最後に、楽天といえば気になるのが「社内公用語」として求められる英語力だ。
「2年間あまりの移行期間を経て、2012年7月から社内公用語英語化をスタートしました。この間、社内には英語上達のためのノウハウが蓄積されています。楽天の社内には学習に前向きな環境があり、周りも支援してくれます」と向谷氏。入社時の英語力が高くなくても、社内のサポートを得て最大限英語力が伸ばせる。
アイデアと向上心を持つ人が存分に力を発揮し成長できる、大きな活躍の舞台が用意されている。
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