社員を変え、会社を伸ばすわが社の講座活用法⑦ 東洋合成工業

更新日2021.9.1 / 公開日2014.11.12

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東洋合成工業専務取締役川村繁夫氏

半導体デバイスや香料、液剤に関する事業を担う東洋合成工業。危険度の高い素材を扱う上で、実施している取り組みを伺った。

東洋合成工業の主要事業は、半導体や液晶デバイスなどに関わる感光材事業と、香料や溶剤といった化成品事業だ。専務取締役の川村繁夫氏は、「当社はニッチな事業だからこそ、グローバル市場を狙うことができる」と語る。1954年の創業から堅実に事業を拡大し、現在では世界の市場でシェアを獲得。さらに、継続的な設備増設によって業績を伸ばしている。

しかし、危険度の高い素材の扱い方には、常に頭を悩ませていると川村氏は言う。「主に取り扱うのは、自己燃焼物質と呼ばれる危険物。周りに空気がなくても燃えるため、扱いに細心の注意が必要です」。だからこそ、同社では安全管理を専門で行う部門を設け、2012年にはBCMS（事業継続マネジメントシステム）認証を取得した。

BCMSは、普段どのような訓練を行い、災害時にどう安全を確保するか、第三者機関が監査、認証する制度。求められる基準が高く、定期的な検証・見直しが必要とされるため、国内では数十社しか認証取得企業がない。

ただ、そんな厳格なBCMSを認証取得した後も、メディア対応に不安があった。そこで、宣伝会議の講座を適した形にカスタマイズした「危機管理のメディアトレーニング研修」を受講。事故が起きた場合を想定し、同社のそれぞれの工場で模擬訓練を行った。失敗のおかげで、対応マニュアルが充実

「模擬だと分かっていても、しどろもどろになりましたね。例えば、事故が起きた直後、本社と工場では誰を介して情報のやり取りを行うか、誰が記者会見をセッティングして、誰が対応するのか。シミュレーションはしていたのですが、あまり機能しなかったんです」。

事故発生時、メディアへの初期対応に失敗すると長い間尾を引く。そのため、模擬での混乱は、本当の事故発生時には致命的と言えた。ただ、そうした“メディア対応への失敗”をイメージできたことで、現場トップの社員を中心に意識が変わった。事実、研修後すぐに、事故発生時のメディア対応を的確に行うための、より精度の高いマニュアルが誕生。指示がないと動けない社員がいなくなった。もちろん、事故は起きないことが一番良いが、万が一起きたとしても、適切に対応できるという自信につながったのではないだろうか。