総広告費、6年ぶり6兆円超え
電通は24日、2014年の広告界の市場規模を推定した「日本の広告費」を発表した。それによると、国内広告市場の規模は前年比2.9％増の6兆1522億円で、6年ぶりに6兆円を超えた。2014年はソチ冬季オリンピックやサッカーのワールドカップブラジル大会が広告需要を押し上げた一方、4月の消費増税の影響を受けた。
媒体別に見ると、新聞は1.8％減の6057億円で、マス4媒体で唯一前年割れした。4月以降は消費増税の影響を受け、年末の衆院選などのプラス要因があったものの通年ではマイナスとなった。業種別では「精密機器・事務用品」（腕時計）、「エネルギー・素材・機会」（BtoB広告）、「薬品・医療機器」、通販タイプの「食品」（健康食品）と「飲料・嗜好品」（健康飲料）で出稿が伸びた。雑誌は前年横ばいの2500億円。シェアの高い「ファッション・アクセサリー」「化粧品・トイレタリー」で堅調に推移した。
「テレビ」は今回から区分を変更し、地上波テレビに「衛星メディア関連広告費」を加え「テレビメディア広告費」とした。2014年は2.8％増の1兆9564億円。
そのうち、地上波テレビは2.4％増の1兆8347億円。番組（タイム）広告は1.2％増、スポット広告は3.2％増。業種別では、「情報・通信」（スマートフォン関連、ゲームアプリなど）、「化粧品・トイレタリー」（シャンプー・リンスなど）、「薬品・医療用品」（DTC広告など）などが増加した。
衛星メディア関連は9.6％増の1217億円。内訳は、BS放送は12.8％増の831.5億円、CS放送は4.5％増の212.0億円、CATVは3.4％増の173.2億円。引き続きBS放送が通販関連などで好調を維持した。
ラジオは2.3％増の1272億円。首都圏では横ばいの一方で、関西・中部・北海道・九州で増加傾向が見られた。
ネット広告、「運用型広告」が押し上げ2ケタ成長
インターネット広告費は前年比12.1％増の1兆519億円。内訳は、媒体費が8245億円（前年比14.5％増）、制作費が2274億円（同4.4％増）。
媒体費は、検索連動型広告やDSP/アドエクスチェンジなどの「運用型広告」が5106億円（同23.9％増）と昨年に続いて高い成長率を示した。従来の枠売り広告は、一部で運用型広告に代わる動きが進んだものの、大型広告やスマートフォン広告の活用やキュレーションメディアなどの出現を受けて前年を上回った。また、コンテンツマーケティングやネイティブ広告、動画広告などの新しい動きも根付き始めたとしている。
プロモーションメディア広告費は0.8％増の2兆1610億円で微増。「屋外広告」（3.3％増）、「交通広告」（2.5％増）はSNS拡散を狙ったイベント展開やデジタルサイネージなどが後押しして増加。「折込」と「電話帳」は前年割れした。
このほか業種別広告費では、21業種中14業種で増加、7業種で減少した。特に大幅に増加した業種としては、「精密機器・事務用品」（7.6％増）、「官公庁・団体」（7.3％増）、「情報・通信」（7.2％増）などの増加が目立った。
