紙、ウェブ、SNSの3つを連携
目的やターゲットにあわせクロスメディアで展開
ポータルサイトでは誌面で展開する社内報の特集に関するアンケートを実施し、一方、社内報では効果的な ポータルサイトの使い方を掲載したりと、各メディアの特性を使い分けて活用している。
キヤノンマーケティングジャパン（以下キヤノンMJ）に独自の社内報が誕生したのは、前身のキヤノン販売が本社を品川に移した2003年のことだった。
それまで、生産や開発を担うキヤノンの社内報を共有していたが、マーケティング情報に軸足を置くこと、同時期からグループ企業が増え始めていたことから、キヤノンMJグループとしての一体感を醸成することを目的に、独自の社内報冊子である「Canon Frontline」を立ち上げた。
夏場は合併号となるため年11回発行。2005年には、速報性がメリットの社内ポータルサイト「Canon Frontline Web」を開設し、さらに現在では双方向のコミュニケーションが可能な社内SNS「Canon Frontline Community」も活用。クロスメディアでの社内広報に取り組んでいる。
「紙、ウェブ、SNSのそれぞれの特徴を活かした連動に力を入れています」と、同社コミュニケーション本部広報部広報第二グループ課長の若杉卓矢氏は話す。
キヤノンMJでは、社外広報を広報第一グループが、社内広報を第二グループが担当。第二グループでは前述の3つのメディアのほか、パートナー企業や法人ユーザーへの年4回発行のコミュニケーション誌「C-magazine」、毎年更新の会社案内「CANON MJ TODAY」を含め8人で推進している。
各グループ企業の情報は、各社に置かれている編集委員と連携して集めている。
具体的に、紙とウェブの社内報をどのように使い分けているのだろうか。
キヤノンマーケティングジャパン コミュニケーション 本部 広報部の若杉卓矢課長(左)と栗原昭宏氏。
若杉氏は、それぞれの役割を次のように語る。「紙の社内報は、じっくり読み込める記事を通して、グループの活動をより深く理解してもらうことを目的としています。一方、ウェブの利点はやはり速報性。当社はもちろん、グループ各社の情報も原則1週間以内に公開するようにしています。紙だとスペースに限りがあるので、それを補う意図もあります」。
特徴の異なるメディアを使いこなすことで、充実したコンテンツづくりが可能になる。例えば、紙の「Canon Frontline」で特集を組むにあたり、事前に「Canon Frontline Web」で社員に向けてアンケートを実施。それを素材に誌面を制作し、載せきれない内容はポータルサイトで紹介。さらに、それぞれで紹介した情報について編集部と社員、あるいは社員同士で話題にする場として、SNSを活用することで特集の内容を浸透させている。
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