スマートフォンの普及とセンサー類の低価格化に伴い、それらから膨大な量のデータが収集できるようになった。デジタル領域における変化の速度は従来とは比べ物にならない。そうした中で、企業はデジタルマーケティングにどう向き合っていくのか。キリン デジタルマーケティング部主査の上代晃久氏と、アイ・エム・ジェイ（IMJ）取締役COOの加藤圭介氏に聞いた。
キリン CSV 本部 デジタルマーケティング部 デジタルマーケティング担当 主査 上代晃久 氏
アイ・エム・ジェイ 取締役COO 加藤圭介 氏
デジタルを浸透させるためにはスキルより意識を変える
加藤：2014 年にデジタルマーケティング室が立ち上がってから1年半が経過しました。いろいろな施策を実施されての手ごたえはいかがですか。
上代：行った施策に対してやりがいを感じてくれたメンバーも何人かいて、良いスタートを切れたと感じています。いまやオウンドメディアを横断したコミュニケーションが求められている中で、「WEB」「ソーシャル」「メール」など、メディアごとに分かれていた縦型の組織からブランドごとにすべての分野を横断的に担当する組織へと変えました。お互い連携することが重要という意識にまさに変化しているところです。これから新しいことにチャレンジしていき、それに対応できるだけの適応力を身につける段階にきていると思っています。
加藤：同じような課題を抱えている企業は多いと思います。この場合、デジタルのスキル面での習熟度よりも、やはり意識の違い、ブランド側とサポート側の関係性がネックになっていると感じます。また、デジタルの領域についてどこまでアウトソースするか、どこまで社内で機能を持つべきなのかを悩んでいる企業も多いですね。デジタルの施策はとにかくPDCAサイクルを速く回すことが大切なので、ある程度社内で行った方がうまくいくと思います。
