オンライン動画の活用が消費者とのコミュニケーション手段として欠かせなくなっている中で、各社の事例を中心に、オンライン動画の最新動向をレポートしています。
ここでは特集内の記事の一部を転載。NECの動画活用ケースを紹介します。
BtoBビジネスに生かすため動画活用プロジェクトを発足
ITとネットワーク技術を持つ企業として、社会ソリューション事業をグローバルに展開しているNECは、数年前より動画の積極的な活用に注力している。
同社の動画コンテンツは、5種類に大別できる。それは、NECが目指す近未来を同社の技術・ソリューションを活用して具体的なシーンで訴求した「ビジョン動画」、企業広告中心の「テレビCM」、NECの技術や製品を導入した企業の担当者にその成功事例を語ってもらう「事例動画」、製品・ソリューションそのものの「紹介動画」、製品になる前のNECの先端技術を紹介した「技術訴求動画」だ。（図表1）
同社CRM本部マネージャー 吉見大輔氏はこれらの動画コンテンツについて、「当然動画の内容やターゲットなどによって異なりますが、動画活用における共通の目的は、あらゆる接点において、動画を活用してブランド向上と売上拡大に貢献することです。動画制作においては活用用途によって“共感性の高い良質なコンテンツ”と“直感的でわかりやすいコンテンツ”の2つの方向で企画しています。」と説明する。
NECの動画活用は、2007年頃よりはじまった。同年に、グローバルでの知名度とNECの持つ先端技術の認知拡大のため、「What’s Real NECプロジェクト」を開始。グローバル向けの動画を20本程制作し、同時に「NECOnline TV」という動画コンテンツポータルサイトを立ち上げた。
2009年にはスマホの普及に伴って、マルチデバイス対応の補完、若年層との接点強化のためYouTubeのアカウントを開設。昨年には、PCやスマートフォンなどそれぞれのデバイスで視聴が最適化できるように「NEC OnlineTV」のプラットフォームを変更した。そして2015年4月、会社としてさらに動画を本格的に活用していくことが決まり、吉見氏をリーダーに「動画活用プロジェクト」が発足された。
プロジェクト発足の背景について、同プロジェクトのメンバーで、NECマネジメントパートナー デジタルマーケティングセンター主任の内田朝子氏は、こう話す。
「これまで動画を活用する目的は、ブランディングの観点がメインでしたが、さらに営業活動にも貢献していこうと、『ブランディング』『営業貢献』の両輪で戦略を策定していくことが決まりました。そこで、さまざまな事業部で制作していた動画を全社で一度棚卸しを行い、その上で制作ガイドラインをつくる必要があると考え、それを推進するプロジェクトが立ち上がりました。社内で動画に関する情報を共有する仕組みづくりや、効果検証のあり方などを検討しているところです」。
さらに現在はマーケティングオートメーションツールと動画の連携に向けた仕組みを考案中とのことだ。
