「販促会議」編集長 浦野有代
空き時間にネットで商品を注文し、即日自宅に届けてもらう。近くのコンビニで受け取る。こうした環境に生活者が慣れつつある。Amazonが商品を1時間以内に届ける会員向けサービスを開始するなど、スピード競争も加熱する。購買意欲がわいたとき、素早く注文・決済ができ、便利に受け取れるなら「最安値でなくてもいい」「またここで買おう」という心理も働きやすい。「今すぐ欲しい」という衝動から注文・受取までの距離を縮めることは、他社商品との「比較検討」プロセスを省き、売れ行きを左右する。
こうした流れの中で、いかに自社の店、商品を選んでもらうか。生活者の心を動かし、行動を喚起するには、エンターテインメント性や感動といった要素が有効だ。ここ1年のプロモーションを見直すと、ヒト型ロボットの「Pepper」や、無人ヘリ「ドローン」、没入感の高い映像体験ができるヘッドマウントディスプレイなど、先端技術を取り入れた販促も目立つ。これまで体験したことのない驚きを生みだす仕掛けは、視覚的にも分かりやすく、SNSでの拡散力が強い。
ヒト型ロボットの接客での活用も始まっている。売り場が華やぐ集客ツールとしてだけでなく、多言語対応で訪日外国人客の対応をするほか店舗のスタッフをサポートする役割にも期待がかかる。2015年1月から11月の訪日外客数は1796万人に達し、累計で過去最高を更新した。訪日客へタイミング良く情報を配信するアプリや、訪日客が現地で使い慣れた決済手段を導入する店舗、海外向け「越境EC」に踏み切る企業も出てきた。訪日客への対応は、言葉の違いを埋める必要もあり、施策を特化する向きもあるが、顧客を国内だけでなく世界へと広げるきっかけになる。国内の顧客と訪日客、どちらも顧客であり、満足度を高めるサービスを行う。こう捉えることができる時期が来るのもそう遠くないはずだ。「人が集まる、商品が売れる」ための打ち手はさらに多様化していく。誌面ではプロモーションの事例とノウハウを、手法の新旧問わず、読者の皆さまと共に発掘、研究していきたいと考えている。
