社内の共感と行動が社外の共感につながる時代
1961年生まれ。1984年リクルート入社。広報室でインナーコミュニケーション施策や教育映像を手がけ、40年超の歴史を持つ社内報『かもめ』2代目編集長を務める。2009年、ゼロインの取締役に就任。以降、多数の企業の組織活性化をプロデュース。並行してアメフト社会人チームのオービックシーガルズ GM、チーム運営会社OFC代表取締役としてチームマネジメントも行う。
インナーコミュニケーションへの関心が高まっている。本誌のアンケートでも毎回上位にランクインするテーマだが、何を目的にどう取り組めばいいのか、悩む声も多い。こうした関心の高まりについて、ゼロイン副社長の並河研氏は、二つの観点を挙げる。
「ひとつ目はITによるコミュニケーション環境の変化。多様なデバイスから一人ひとりが日々受け取る情報量は爆発的に増え、通り一遍のメッセージでは伝わりづらくなっている。またSNSなどの普及により、従業員の発信が企業イメージ形成の重要な要素になっています。二つ目は働く価値観や働き方の変化。ダイバーシティ推進はもちろん、企業ビジョンへの共感や従業員の成長意欲を満たすことなしには、従業員のリテンション*1や採用は今後ますます厳しくなっていくと思います。社会への影響力、貢献価値を高め、内外に伝達し続けることが、顧客や従業員から選ばれ続ける企業の必須条件になりつつあります」。
*1 リテンション:優秀な人材を自社に確保するための施策。
こうした背景から近年、理念やビジョンなど企業ブランドを見直す企業も多い。その際に大事なことは、まず何よりもインナーへの浸透だと断言する。
並河氏はリクルートの出身。リクルートといえば、様々なインナーコミュニケーション施策に取り組み、コーポレートビジョンを社内で共有することで、成長を遂げてきた代表例ともいえる企業のひとつだ。
並河氏は同社の広報担当として、社内広報の重要な舵取りを担当。リクルートの社内報『かもめ』やマネジメント向け冊子、ビデオ社内報、社員総会など、複数の媒体をかけ合わせた情報共有を展開し、成長段階に応じた施策を実施してきた。そうした経験から、「規模の大小にかかわらず、企業成長におけるインナーコミュニケーションの重要性を実感している」と語る。
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