Smart Newsについて 広報・マーケ担当が知っておくべき7つのこと
講演者
- スマートニュース株式会社 マーケティングディレクター 松岡 洋平 氏
月間のアクティブユーザー数が約500万人と、ニュースアプリの中でも最大規模を誇る「SmartNews」。同アプリを開発・運用するスマートニュースのマーケティングディレクター 松岡洋平氏は、昨今のユーザー動向を振り返り、「モバイルシフトはスマホシフトであり、同時にアプリシフトである」と話す。
ニールセンの調査によると、2015年末の専用ニュースアプリのMAU（Monthly Active Users）は約2000万人と、この2〜3年で急増。一方でアプリマーケット全体を見ると飽和状態にも近づき、“ゾンビ化”つまりユーザーにほとんど認知も使用もされないアプリが大半となっている。そうした中で、ニュースアプリのメディアパワーを見極める指針となる“総利用時間”が最も長いのがSmartNewsだ。
同アプリが支持されている理由は、画面表示が高速であること、平安時代の「違い棚」から着想を得た独自の画面レイアウト、毎日1000万件以上のWebページを独自技術でリアルタイム解析し、話題のニュースを抽出する技術などにある。
松岡氏は、「記事がSmartNewsに掲載されると、その後テレビに取り上げられ、結果的に実売が飛躍的に伸びる場合も多い。広報やマーケティング担当者は、予算を持ち実際に出稿してみることで特性と活用法をつかんでほしい」と語った。
また、タイアップ広告をLPとして活用したり、オウンドメディアへの誘導など様々な事例を紹介。「SmartNewsのニュース広告は日々ターゲティングが進化しているため、地域や性別、キーワードなどターゲットを細分化してのプロモーションも可能。さらにブランディングとしての活用や、縦動画やインフィード動画を提供することもでき、企業の課題にあった活用法ができる」と話した。
【問い合わせ先】
スマートニュース株式会社
http://about.smartnews.com/ja/
メール: adinfo@smartnews.com
動画PRのトレンドと成功法則
講演者
- 株式会社PR TIMES 千田 里美 氏
PR TIMESの千田里美氏は、年々活性化している動画PRのトレンドや成功の法則について講演した。「動画元年と言われた2014年を皮切りに、多くの動画が視聴されるようになった。動画によってプロダクトへの理解が74％も上昇するというデータもあり、弊社にもここ数年、動画を拡散させたいという相談が増えている」と千田氏。
同社がPRを手掛けた大分県の観光PR動画「シンフロ」の成功事例を紹介しながら、「動画PRを成功させるためには、何を伝えるか、どう伝えるか、誰に伝えるかの3つが重要。言葉にすると大変シンプルだが、特に何を伝えるかにおいて、意外にも情報を洗い出せていないケースは多い」と説明した。
続いてメディアの選定に話が及ぶと、「どのメディアに取り上げて欲しいかよりも、誰がおもしろがって見てくれるかという視点で選ぶべき。メディアによって、エンタメ系、ビジネス系など得意なジャンルが異なるため、メディアごとに情報の伝え方も変えたほうが効果的」とアドバイス。また、記者が常に能動的に情報を探していることに触れながら、「プレスリリースだけではなく、メディアが書いた記事も記者のニュースソースになっている。特に序盤に記事を書いてくれたメディアが動画を拡散させる火付け役になることが多い」と語った。
そして最後に、「動画PRはクリエイティブが最も重要なため、クリエイティブの段階からいかにメディアに関心を持ってもらえるかPR的な視点を持つことが重要」と語った。
【問い合わせ先】
株式会社PR TIMES
http://prtimes.jp
TEL：03-5770-7888
メール：mark@prtimes.co.jp
マーケティングにおける炎上リスクとその対策
講演者
- 株式会社エルテス 東日本営業部部長 安達 亮介 氏
WEBにおけるリスクを包括的にマネジメントするソーシャルリスク対策のコンサルティング会社 エルテス。同社 東日本営業部部長の安達亮介氏は、「ネット炎上の件数は増えている。SNSが普及し、情報伝達が拡大している以上、今後もこの傾向は続く」と説明する。
マーケティング活動における炎上リスクは「人的販売」「広告」「広報」「セールス・プロモーション」の4つに分かれる。人的販売では、従業員のWebリテラシーの低さや営業マンの顧客対応などが火種になる。広告では、ユーザーに意図しない誤解や不快感を与えてしまったケースがある。広報はWeb上で発信した会社情報に批判が集まる可能性や、問題が起こった際の一時対応で批判が拡大してしまうケースが想定される。セールス・プロモーションでは、DM送付時の宛先ミスや新製品情報の漏えいなどが問題になることがある。
予防策について同氏は、「まず従業員や家族から火種を起こさせないこと。SNSの運用ルールを策定したり、従業員に研修を受けさせたりすることが重要になる。また、インターネット監視部門で火種を早期にキャッチし、関係部署が連携して対応できる体制をつくると良い。さらに、問題が起きてしまった場合は詳細を分析し、ユーザーの論理を確認して対応に当たる必要がある」と話した。常に最悪のケースを想定し、解決にリソースを割ける体制構築が重要となる。
最後に同氏は、「他社のSNSに関するルールの確認や、従業員のSNS利用状況の把握、自社の評判について定期的な検索は、今日からできる対策」とし、Yahooのリアルタイム検索やツイプロについて紹介した。
【問い合わせ先】
株式会社エルテス
https://eltes.co.jp/
TEL：03-6721-5790
メール：support@eltes.co.jp
