Amazonギフト券で実現！顧客満足度を高めるデジタル施策成功事例
顧客接点が多面化している中、多様な活用が可能な「デジタルギフト」が急速に支持を得ています。様々な組み合わせによって立体的なマーケティング施策の実施が可能になる「デジタルギフト」は、顧客エンゲージメントの強化に大きな効果を発揮します。その成功事例を中心に、パネルディスカッション形式で様々なシーンでの活用方法をご紹介いたします。
オリエントコーポレーション カード推進グループ CRM開発推進部長 桶谷 浩二 氏
1992年、オリエントコーポレーション入社。eビジネス・新市場開発営業、新商品開発の後、現部署にてカード事業全般のマーケティング、プロモーション及び新商品・サービス開発を行い、カード事業拡大に従事している。
インテージ リサーチプラットフォーム企画部 モニター統括グループ 川島 彩 氏
インテージに入社後、7年間に渡り、インターネットアンケートモニターの新規会員獲得、既存会員の活性化施策、企画・運営、 およびアンケート回答品質の確保・研究に従事している。
[モデレーター]
Amazon Gift Cards Japan 法人営業・事業開発部 課長 遠藤 大輔 氏
富士通等、複数の企業でマーケティング、電子マネービジネスを経験後、Amazon Gift Cards Japan入社、2015年より現職。ペイメントプロダクトであるAmazonギフト券の法人向けサービスを担当。大手企業を中心にギフト券を活用したマーケティング手法や新規利用方法の提案活動に従事している。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科卒、経営学修士（MBA）。
サステナブル・ブランドとは何か—CSRとブランディングの融合
サステナブル・ブランドは、2006年に米国で生まれたブランドイノベーターが集まるグローバルコミュニティで、その活動は全世界に拡大しています。2016年2月24日に日本でも「サステナブル・ブランド国際会議 東京」が初開催されました。「サステナブル・ブランド」とは何か、何を目指しているのか。日本で唯一のソーシャル・イノベーション・マガジン「オルタナ」の編集長が、CSRとブランディングの統合、ビジネスと社会的課題解決の統合、それによる新事業領域の創出を語ります。
サステナブル・ブランド国際会議 東京 プロデューサー オルタナ 代表取締役 編集長 森 摂 氏
東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。流通経済部などを経て 1998年～2001年ロサンゼルス支局長。2006年9月、オルタナを設立、現在に至る。一般社団法人グリーン経営者フォーラム代表理事。特定非営利活動法人在外ジャーナリスト協会理事長。（Convener:博展）
集客力が高まるコンテンツ企画とは？ユーザを理解する自然言語処理技術の活用
ニキペディアさまの事例を用いて集客力の高まるコンテンツ企画手法をお伝えします。集客力を高めるためには「ユーザ理解」が欠かせません。ユーザ理解のためには「ユーザがどのような検索意図（インテント）、ニーズをもっているのか」を把握することが重要なポイントの1つです。どうすればユーザの検索意図やニーズを満たし、満足度の高いコンテンツを産みだせるのか？ニキペディアさまにおける、自然言語処理技術を活用した「MIERUCA」を用いて行ったコンテンツ企画を事例に解説します。
Faber Company エグゼクティブ マーケティング ディレクター 月岡 克博 氏
SFA導入コンサル、CRMベンダーセールス及び東日本エリアマネージャーを歴任。2014年にFaber Companyへ。国立大学との産学連携プロジェクトであり、アクセス解析）小川卓氏などの協力にて開発されている「MIERUCA」プロジェクトの一員として、セールスからマーケ、コンサルまでを担当。
ユーザ反応10倍！200万個のビーコンを使いこなす新オムニチャネル
iBeacon登場以降、多くの企業がビーコン導入を行っていますが、成功例は多くありません。 原因は、企業が自社アプリと自社店舗に設置したビーコンでできるレベルのO2O施策に留まっているためです。それを打開するのが、店舗外にあるビーコンをインフラ利用して自在な場所でユーザーと接点をもつことで、広告費を減らしながら売上を上げていく新しいオムニチャネルです。実際の事例をもとに成功要因を紐解きながら、利用方法、鍵となる技術、実際の分析例をご紹介していきます。
unerry 代表取締役CEO 内山 英俊 氏
米国でモバイルベンチャー設立後、外資系経営コンサルティング会社でハイテク・金融業界の新規事業開発を担当。サイバードでモバイルコンテンツ事業部部長を務めた後、共同創業したANALOGTWELVEで携帯・ブランド企業とオムニチャネル市場を牽引。unerryを創業し世界初のビーコンインフラ事業を推進中。
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