調査結果から広告主は何を学べるのか？
今回の結果から広告主は何を学べるのだろうか。ヤフーの高橋氏は、データをもとにターゲティングと効果測定を行うことが重要だと語る。
「前提として、『マイナビ転職』のように広告を配信する前にユーザーの関心度に基づいてターゲットを設定することが大切です。その上で、今回、転職を意識していないAグループで『石原さとみ』さんという検索キーワードが上昇したことからも分かるように、ターゲットごとに異なるゴールを定める必要があります。たとえば、転職しうる有職者であれば、サービス名の純粋想起、過去にマイナビ転職以外の転職関連サイトへ訪問したことがある人は会員登録などが考えられます。そして、そのターゲットごとに適切な広告クリエイティブ、最適なコミュニケーション戦略を検証しながらPDCAサイクルを回すことができれば、さらなる広告の改善につなげられるはずです」（高橋氏）。
ネット広告は、広告への接触から検索行動、ウェブサイト訪問、会員登録など、オンライン上のデータを用いてユーザーの動きや反応を把握できるため、広告の効果を分析・可視化しやすいという特徴がある。今後は、得られたデータをネット広告に限らずにテレビCMや交通広告などの他のメディア、ユーザーのインサイトに基づいたメッセージ開発などの、マーケティング活動全体にも応用していくことが求められる。
「インターネット広告の効果測定から得られたターゲット別のデータは、商品パッケージやWebサイトのコピーなどにも役立つはずです。今後もプロモーションに限らず、マーケティングまでを支援できるように、データの分析を続けていきたいと思っています」（ヤフー 高橋氏）。
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