教育機関として臨む受講の背景に迫る。
教育機関であり学習者として顧客の気持ちに寄り添う
知識をコピーするのではなく自分なりの「編集」が必要
通信教育部事務室 入学・教育開発グループ グループヘッド
作山朋之 氏
学校法人瓜生山学園京都造形芸術大学には18 ～ 22歳を中心とした約3000人が所属する通学課程と、北海道から沖縄まで約7000人の社会人が学ぶ通信教育課程があり、約1万人の幅広い年齢層の学生が在籍している。昨年は、世界最高齢の96歳が学士を取得した。同学は「今こそ学びたいと考える社会人が多くいるのではないか」と通信教育課程を開設し、初年度から1000人を超える学生が入学。近年では毎年約2000人が入学しており、今後さらにニーズが拡大する見込みだという。
同学の通信教育部事務室 入学・教育開発グループ グループヘッドの作山朋之氏が今回、宣伝会議の講座を受講した背景に、「大学は、求める学生像やカリキュラムを提示して学生を募集する、いわばプロダクトアウト型のマーケティング。学生側の視点に立った発信が欠けているのでは」と疑問を感じたことがあるという。そこで作山氏は入学・教育開発グループの職員を中心に、宣伝会議のマーケティング実践講座などの受講を推奨してきた。
「技術やスキルを身につけることよりも、顧客のインサイトを理解するために受講を奨励しています。教育組織である私たちがはたして『教育する組織』、『学習する組織』になっているのかが大きな問題意識としてありました。まずは私たちこそが学習者、教育者として組織を構築しなければならない。大学や会社は自分を含めた共同体です。自分をつくるつもりで組織を築かなければ、との考えから宣伝会議の講座受講を決めました」と作山氏は振り返る。
受講後は机上の空論で終わらせないために、講義で得た知識やノウハウを応用し、自分たちにも転換する姿勢や、学びの対価を具体的に示すことが重要と捉え実践に落とし込んでいるという。
「得たことを、そのままをコピーして実践するのではなく、その人なりに解釈し、編集していくことが必要です。ただ得たものを横展開するのではなく、自分なりに再編集することを受講した職員には求めています」と作山氏。これから社会人が学ぶことが当たり前の世の中が到来するであろうと作山氏は話す。そのためにも、顧客が負う時間的、金銭的なコストに対するリターンを、どう顧客に提示していくのかが今後の課題だ。
学校法人 瓜生山学園 京都造形芸術大学DATA
1991年に四年制大学として京都造形芸術大学 芸術学部が開設。1998年には四年制芸術大学で初となる芸術の通信教育課程を開設。現在、約1万人が在籍する総合芸術大学となっている。
（講座情報）
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