独自の投稿内容で活性化 社内の関心向上を目指す
パルコデジタルマーケティングの髙杉岬氏がソーシャルメディアの運用を代行する大手ファストフード企業は、Facebook、Instagram、Twitterの3つのアカウントを持っていた。しかし、新商品やキャンペーンの情報を既存の宣材・告知物を流用する形で投稿するだけにとどまり、消費者・ユーザーの反響やアクションを得られているという状況ではなかった。
こうした状況下で、髙杉氏は「もっとソーシャルメディアを積極的に活用すべきだ」という思いを強くしていた。「ソーシャルメディアは双方向のメディアなので、一方的な告知で終わらせるだけでなく、反響を得たり、ユーザーとの対話が生まれたりすることで、商品開発などに役立つこともある。広報や宣伝のためだけでなく、さまざまな部署にも活用していただきたい。そのために、まずはクライアント社内でのソーシャルメディアへの関心を高めたいと考えていました」
髙杉氏が2016年9月に受講した「Facebookスタートアップセミナー」では、良品計画のソーシャルメディアの運用手法を紹介。「まさに理想像な内容だった」と同氏は話す。社内の各部署からの要望に応じて投稿スケジュールを組んだり、きちんとユーザーに目を向けてソーシャルメディア投稿用のコンテンツを用意するといった体制がある。言葉にすると当たり前に聞こえるかもしれませんが、実施するのは難しいことです」
また、髙杉氏と同様にコンサルタントという立場からソーシャルメディアの運用に携わるメンバーズの講義では、実際の投稿事例を見ながらその目的や理由を学ぶことができ、クライアントに投稿内容を提案する際の参考になった。
「ちょうど新しい切り口での投稿ができないかと考えていたところで、受講したタイミングも良かった」と話す同氏。受講後、ソーシャルメディアの投稿に使う商品画像のバリエーションを増やすための撮影会を実施したり、ユーザーが商品に関する投稿をすると賞品が当たるキャンペーンを開催したり、次々に新しい施策を実行していくことができた。投稿に対する「いいね！」の数は次第に増え、当初の約2倍に達しそうだという。
結果、ユーザーの声が身近に感じられるとして、クライアント社内でもソーシャルメディアの効果が理解されるようになってきた。良品計画の事例のように、スケジュールを組んで投稿数を増やす試みも行ってきた。今後は投稿内容の質を上げることで、消費者・ユーザーに響く投稿をしていきたいと考えている。「各ソーシャルメディアそれぞれの特性に合わせて見せ方を変えていきたいと思っています。例えばFacebookであれば、少し長めの文章でお客さまに響く内容を送りたい。クライアント社内の他部署をどんどん巻き込めるような手立てを実施したい」と、髙杉氏は意気込みを見せた。
パルコデジタルマーケティング DATA
2000年設立。全国120以上の商業施設・ショッピングセンターや、全国チェーンの小売・専門店企業のデジタルマーケティングを手がける。
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