広告主・広告会社・出版社の三者の協調で雑誌広告を盛り上げる
「M-VALUE」調査が立ち上がった背景には、部数などの一般指標や各出版社の個別調査だけでなく、業界全体の共通言語となるような調査指標を作成することによって、雑誌広告を盛り上げるという狙いがあった。
今回の報告書では、広告主・広告会社・出版社の三者がそれぞれの立場から雑誌広告の未来について語り合い、立場の違いを超えて雑誌広告の価値向上に向けて取り組む姿勢が鮮明になった形だ。
例えば博報堂DYメディアパートナーズは、「M-VALUE」調査の調査方法がすべてオープンになっているという特徴を生かし、オプションで独自の追加調査を行っていることを報告書の中で明かしている。それにより、「M-VALUE」に参加していないジャンルの雑誌との比較や、読者の意識の変化について、より詳しい調査を実施することができるという。
好スコア事例を紹介
また巻末では、今回の調査で特にスコアの高かった7つの広告事例を紹介。各出版社と広告主のコメントを掲載し、それぞれの広告がどのような企画意図のもと制作され、どのような反響があったのかを、調査データを用いて明らかにしている。
本調査が雑誌広告の業界標準として今後定着していくためには、より多くの出版社と媒体が参加し、データを拡充していくことが不可欠だ。「M-VALUE」ワーキンググループは、いままでにも増して様々な立場や意見を取り入れながら、活用の幅の広い調査として進化していくことを目指すという。
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