日本プロモーショナル・マーケティング協会（JPM）は6月27日、第49回の定時総会を開き、平成29年度の活動報告と平成30年度の運営方針を発表した。
平成31年度には創立50周年を迎えるJPM協会は、時代と環境の変化により積極的、かつスムーズに対応するためとして、以下の3つの活動方針を掲げた。
（1）次世代プロモーショナル・マーケティングの具体化を加速
（2）講座・セミナーの体系的な見直し
（3）「JPM協会展」の次世代化に向けた改善・改革に着手
「次世代プロモーショナル・マーケティングの具体化」のための活動としては、デジタルテクノロジーの普及・発展によって大きく変化している生活者の購買行動に対応するため、『プロモーショナル・マーケティング公式テキスト New Standard版（仮称）』の刊行を来年6月に予定しているという。
このほか、2017年にスタートした「次世代の協会展を考えるプロジェクト」では、10年後20年後の「JPM協会展」のあるべき姿をゴールとして見据えながら、節目となる第50回の開催に向けて準備を進めている。
パナソニック株式会社コミュニケーション部部長が登壇
また総会では、パナソニック株式会社 コンシューマーマーケティングジャパン本部 コミュニケーション部部長の岡山晃久氏が登壇し「家電メーカーの考える「共感」コミュニケーション」と題して講演を行った。
同講演では、マスとデジタルの2媒体に加え、体感（体験）を伴ったプロモーションの重要性を強調し、昨年9月にオープンしたPanasonic Beauty SALON 銀座などを活用した「共感」コミュニケーションなどを紹介した。
JPM協会関連の記事はこちら。
