月間アクティブアカウント数が2900万を突破、うち約半数を占める男性ユーザー
「Instagram Day Tokyo 2018」では、この会場で初めて公開される大きなニュースがあった。そのニュースとは、日本におけるInstagramの月間アクティブアカウント数が2900万を突破したという事実。この勢いを感じる発表は、フェイスブック ジャパンの長谷川晋代表取締役の口から発表された。
「2900万を突破したという事実以上に、私が皆さんにお伝えしたいのがここ最近の日本における急激なアカウント数の伸び。2017年の10月から2018年の9月までの約1年で、アクティブアカウント数が一気に900万も増加した。日本でサービスを開始して以来、順調にユーザー数を伸ばしてきてはいるが、この1年の日本におけるInstagramの成長率は特に目覚ましいものがある」（長谷川晋氏）。
また、女性ユーザーのイメージもあるInstagramだが、長谷川氏からは「最近、男性ユーザーの伸びが顕著」との発表もあった。具体的には「今年、日本で行った調査では、全体の43％が男性ユーザーで約半数」という。
その他、日本ならではのユーザー行動特性として「ハッシュタグ検索の多さ」にも言及。検索回数は、世界平均の約3倍で日本のInstagramユーザーが能動的に情報収集をしている様子が見えてくる。
24時間で消えるため、気軽に写真・動画を投稿できる「ストーリーズ」の日本ユーザーによる投稿件数もこの2年で20倍に増え、デイリーアクティブ利用者の70%がストーリーズを利用している。長谷川氏はこうしたユーザー動向の変化に合わせて、Instagramを使った広告商品も拡充しており、「フィードへの出稿だけでなく、ストーリーズ広告、さらにEC購入や飲食店の予約まで、導線をシームレスにつなげる機能も拡充。フルファネルのマーケティングに対応できる体制が整っている」と説明した。
若年層のテレビCMリーチ補完を狙ったKDDIの施策
また本イベントには、Instagramをマーケティングプラットフォームとして先進的な活用をするクライアント企業も登壇をした。フェイスブック ジャパンの執行役員 営業本部長 田野崎亮太氏をモデレーターに、花王の広末守正氏、KDDIの井上慎也氏が自社の取り組みを披露した。
KDDIでは「au学割キャンペーン」において、マス広告のリーチ補完を目的にInstagram広告を活用。「日本においてテレビのリーチ力はまだ大きいとはいえ、テレビをはじめとするマス広告だけでは若年層にリーチしづらくなっている」と話し、テレビCMの素材を活用してFacebookとInstagramに広告を出稿した事例を紹介した。
結果は、FacebookとInstagramに出稿した広告の約半数のインプレッションが、テレビを全く見ていない層、テレビの視聴が少ない層にリーチできたことを検証できたという。さらにリーチ補完だけでなく「テレビCMだけがリーチした人だけに比べて、Instagramの広告もリーチした人は認知効果が20％高かったことも分かった」（井上氏）という。
