デマンドに直結する情報発信をサポート SEOからMEO（Map Engine Optimization）へ
うだ・えいじ／日本アイ・ビー・エムで理事として複数の事業責任者を歴任した後、2004年4月にセールスフォース・ドットコムの代表取締役社長に就く。その後10年に渡り同社の日本事業を牽引。2017年7月にYextの代表取締役会長に就任。
「情報発信」という語句は実は歴史が浅い。四字熟語のような用法は平成期から普及し、80年代以前にはあまり見られないものだった。人々の口に上ることを後押ししたのはインターネットだろう。しかし、いまや新時代。「情報発信」の考え方も更新する必要がある。
多くの企業が“情報発信”のためにWebサイトを充実させたり、サイトへ誘導するためのSEO（検索エンジン最適化）施策に投資したりしています。
しかし、検索結果として表示されるうちの70％は、口コミやポータルサイト、ソーシャルメディア上の情報。自社Webサイトに情報を置いておくだけでは十分な“情報発信”とは言えません。
消費者が用いる端末もスマートフォンが主流となりました。検索している人の現在地点を検出できるようになったいま、「どこで」検索しているかが、必要とされる情報にも影響を及ぼします。仮に現在地付近に自分たちの店舗があるのに、検索結果になければ商機を逸してしまう。
さらに今後、音声検索が主流となれば、キーワードも「近くのそば屋」などの感覚的な、その瞬間で求めるものになります。つまり、検索ワードが欲求を写し取ったものとなるのです。
つまり、地域や拠点ごとに適した情報を用意することと、複数の検索プラットフォームでの発信が必要となります。そこで重要なのが、顧客の位置情報と検索結果を関連づける「MEO（Map EngineOptimization）」です。位置情報を起点として、消費者が求める情報を適切な形で提供する。それこそが顧客の欲求を満たす情報の「発信」になるのです。
「MEO」の活用は、飲食店だけに限りません。たとえばキャッシュカードの紛失に気づいたら、その後の手続きのために、その場で検索するはずです。結果、出てくる拠点ごとの店舗ページでも、「ネットで再発行できる」という情報を伝えることができます。
ある金融機関ではカードを紛失した人の9割が、近くの店舗に再発行手続きを求めに来店するそうです。実際はネットで再発行できるのですが、うまく発信できていないことが、店舗スタッフの負担を増やしていると考えられます。
逆に「来店しないとサービスが提供できない」場合も同様です。「資産運用」「マンション購入」などで検索している人に、相談窓口となる近くの店舗の情報を出せているか。世帯年収の高い人の住むエリアなどでは、こうした対策が見込み客獲得のためにも重要なはずです。
検索者が利用するWebサービスは検索エンジンにかぎりません。SNSや地図サービスごとに、さまざまなニーズに基づいた情報を用意し、更新する手間は決して小さくありません。しかし「Yext（イエクスト）」であれば、位置情報に基づいた検索結果を表示するGoogleマイビジネスやGoogleマップをはじめ、ソーシャルメディアや口コミサイトなどに一括で情報発信することが可能となります。
さらに海外の検索サイトやソーシャルメディアも対象としています。来年の東京五輪はもちろん、毎年、訪日客は増加を続けているわけですが、彼ら・彼女らが日本を旅する際に、きちんと情報を提供できているか。「多言語＆世界の主要な検索エンジンやマップ対応」ができる「Yext」なら、訪日外国人との接点も増やすことができます。特に訪日客の多い中国は、情報統制のためにGoogleやFacebookでの情報発信は届きません。百度やWeChat、Weiboでの発信が必要です。
さらに近年、普及しつつある、SiriやAlexaなどの音声アシスタントも網羅しており、あらゆる検索行動に対して、常に正確な情報発信をサポートします。企業がインターネット上で、「誰に」「どのような情報を」「どんなタイミングで」配信するかを最適化し、顧客体験をより良いものにできると考えています。「MEO」に基づく情報発信をいま他社に先駆けて始めることは、みなさんの企業やブランドに大きなアドバンテージになるのではないでしょうか。
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