宣伝会議は、公益社団法人日本アドバタイザーズ協会（以下JAA）と共同で「デジタル広告における意識・実態調査」を企画。
日本の広告界におけるデジタル広告の運用の実態や広告主、広告会社、メディア関係者の意識を探り、その実態、意識を把握することにより、日本のデジタル広告市場の健全な成長・発展に寄与することを目的にした調査であり、その結果からはアドベリフィケーションを始めとした、昨今のデジタル広告における諸問題についての意識と実態が見えてくる。本調査の結果を一部抜粋して紹介する。
「デジタル広告における意識・実態」調査は、2019年4月26日から5月14日の期間に実施。JAAが会員社に呼びかけ、JAAの会員社を含む日本の広告業界関係者330名を対象に実施した（回答者の内訳は記事末尾の調査概要を参照）。
Q. あなたは「アドベリフィケーション」という言葉をご存じですか。以下から当てはまるものをひとつお選びください（回答者属性別／全体）。
Q. 「アドベリフィケーション」に関わる問題について伺います（その1）。
「ブランドセーフティ」について、あなたの認識ならびに貴社の対応について当てはまるものをひとつお選びください（回答者属性別／全体）。
Q. 「アドベリフィケーション」に関わる問題について伺います（その2）。
「アドフラウド」について、あなたの認識ならびに貴社の対応について当てはまるものをひとつお選びください（回答者属性別／全体）。
Q. 「アドベリフィケーション」に関わる問題について伺います（その3）。
「ビューアビリティ」について、あなたの認識ならびに貴社の対応について当てはまるものをひとつお選びください（回答者属性別／全体）。
Q. デジタルマーケティング領域の諸問題について、あなたの認識、貴社の対応についてお伺いします。以下に挙げる、各問題について当てはまるものを、それぞれひとつずつお選びください（全体の結果のみ掲載）。
【調査概要】
「デジタル広告における意識・実態」調査
調査期間：2019年4月26日～5月14日
調査対象：JAA会員社ならびに月刊「宣伝会議」、「アドバタイムズ」読者の広告業界関係者
有効回答数：330名
回答者の所属する企業のカテゴリー
また本記事で紹介したデータ以外に、月刊『宣伝会議』2019年7月号では、デジタル広告の運用体制についてなどを聞いた調査の結果も掲載している。
