社内に「伝わる」動画を制作するために、知っておきたいポイントや手順とは。
テレビ番組制作に20年携わってきたタノシナルの福島ツトム代表が解説する。
内製・外注問わず、社内向けに制作した動画を活用するシーンが広がっている。2018年末に『広報会議』編集部が113社の広報担当者を対象に実施した調査結果によれば、半数以上が「社内向け動画に関心あり」と答えている状況だ（図1）。
「つい観てしまう」動画を制作
アパレル企業や人材・IT業界などのインターナルコミュニケーション施策を支援している制作会社、タノシナル（東京・江東）のもとにも近年、多数の企業から相談や問い合わせが入っている。代表の福島ツトム氏はテレビ業界出身で、『がっちりマンデー!!』（TBSテレビ）などの情報バラエティ番組の制作経験があることから、テレビ番組のように分かりやすく誰にでも伝わる社内向け動画の制作に定評がある。
同社制作の社内向け動画は、大きく分けると ①動画を活用した社内報 ②社員総会での活用 ③社内プレゼン用 ④採用・事業紹介という4パターンがある。
最近ではIT業界など仕事内容の“見える化” が難しい企業から「事業内容や成果を他部門に共有し、理解を促すための動画を制作したい」というオファーも増えている。
例えばあるIT企業の社員総会で、エンジニアとして活躍している社員の功績を動画で紹介する場合。デスクでパソコンに向かう姿を撮影するだけでは、地味な印象になってしまう。
「アプリの制作過程やプログラミング作業の内容など形のないものを見せるには、動画が最適です。例えば、“複雑になってしまったデータ管理システムの裏側” という場面を描く場合。その大変さを直感で伝えるために、複雑な歯車のモチーフを用いたり、ギギーと軋む音を入れたりといった緊迫感ある演出で感情移入してもらうことができます」（CASE STUDY参照）。
同社ではインフォグラフィックを用いてアニメーション化する手法も得意としており、ストーリー性のあるドラマティックな展開で最後までつい観てしまう動画制作が可能だ。
ナレーションの効果は絶大
福島氏が企業の広報担当者の悩みを聞くなかで多かったのが、「社内に動画制作の知見がなく、どんな工程でどのくらいの時間がかかるのかイメージができない」「制作会社に依頼したいが、どこの会社にどんな相談を持ちかけたらいいか分からない」といった声だ。そこで今回は、タノシナルによる企業向けの動画制作の流れを公開してもらった（図2）。
課題決めから事前取材までは社内報の制作などと同様だが、動画の場合は以降の作業フローが異なる。
「企画・撮影・原稿作成・編集の段階など、伝えたいメッセージをより“伝わりやすくするチャンス” が多数あります。これによって表現の幅がぐっと広がるのは動画ならではの魅力です」。
例えば「企画」の段階で言えば、成果を出した社員を取り上げる場合。単なるインタビュー映像ではなく「成果達成の秘密劇場」などと題して、過去の写真を交えてドラマ仕立てで見せることもできる。
一方、「撮影」の段階で大切なのはリアルな場面を撮ること。綺麗ごとばかり並べても、実態とは異なる内容では見抜かれてしまう。
さらに福島氏は、現状の企業動画で多く見られる「映像に音楽と文字を組み合わせるだけ」という手法は伝えたい内容によっては、効果が出にくいこともあると指摘する。
「内容の詳細を伝えるには向かない場合があります。しっかりと伝わる動画を制作するためには、ナレーションを入れることをおすすめします。言葉で語りかける効果は絶大で、興味がないことでも言葉が入ってくると、つい観てしまうんです。目からも耳からも伝えること、それが動画をフル活用するコツです」。
動画を制作会社に発注する際に大切なのは、動画を観たあと、社員にどんな行動変容を望むかを明確に伝えることだという。「5Gになると2時間の動画が2～3秒でダウンロード可能に。
社内動画も当たり前の時代に突入します。スピーディーな制作体制を今から整えておくことが大事だと思います」。
CASE STUDY
増える社内プレゼン動画
IT企業の社員総会などで使用する動画のイメージ。活躍する社員の働きぶりや業務改善のアイデア、業績の成長度合いや数値の状況を含め、インフォグラフィックなどを用いて表現。
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