東京広告協会では、首都圏の大学生1,000名を対象とした「大学生の【消費に関する調査】」の結果を12月4日に発表した。
本調査は、東京広告協会が主催する「大学生意識調査プロジェクト FUTURE2019」にて実施したもので、調査の企画・実施・分析など一連の作業をすべて大学生自らが行っている。このプロジェクトは首都圏の大学でマーケティングを学んでいる大学生によって結成され、1995年より続く。今回の調査の目的は、デジタル時代を生きる大学生ならではの消費行動の意識と実態を探ること、としている。プロジェクトには、青山学院大学、駒澤大学、上智大学、専修大学、千葉商科大学の学生が参加している。
デジタルコンテンツサービスの利用経験に関する設問では、「無料動画配信サービス」が最も多く97.8％だった。他、「有料動画配信サービス」は65.0％、ネット通販86.2%、定額音楽サービス59.4%、フリマ・オークションサービス53.6%、電子決済サービス32.4%などの結果となった（全体：n=1000）。
デジタルコンテンツの使い方に関する設問（選択式）では、「YouTubeを使って勉強をすることがある」という回答が、39.2%と最も高いスコアを獲得。次点で「友達との待ち合わせに位置情報サービス（ゼンリーなど）を使うことがある」が24.8%という結果となり、デジタル時代を生きる大学生ならではの実態が見えてきた。
発表日には東京広告協会にて調査に携わった学生たちが登壇してのプレス向け説明会も開催された。
