まだまだ長いクリエイターの労働時間 — クリエイターの働き方2020 Vol.2 — 月刊『ブレーン』調べ

公開日2020.3.13

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広告クリエイティブの専門誌月刊『ブレーン』が、2020年1月20日から2月1日まで実施した【クリエイターの働き方2020】アンケートの一部を紹介する。働き方をテーマにした同アンケートには、広告会社、クリエイティブエージェンシー、制作会社（グラフィック、映像、映像、Webなど）に所属する個人のクリエイターを中心に、332人から回答を得た。

1日の平均労働時間が10時間以上の人が50%以上。

ここ数年、広告界で大きな課題になっているのが「長時間労働」。電通は2016年より22時以降の業務原則禁止・全館消灯（22時～翌5時）。基本的には平日午後10時以降および土日については不要不急の連絡や返信の要請を控える風土作り「サイレント10」をはじめた博報堂など、広告会社各社ともに労働時間の削減に向けた取り組みを進めている。

こうした取り組みが進む中で、クリエイターの働き方はどう変わっているのか。
今回は【クリエイターの働き方2020】のアンケートの中から、時間をテーマに結果を紹介したい。

図表1 1日の平均労働時間

図表2 終業時間

まずは1日の労働時間について。9時間以上働いている人が、全体の65.3％いることがわかる。労働基準法第32条第2項において、1日の労働時間の上限は8時間と定められているが、それを大幅に超えている。

また、始業時間にもよるが、大手広告会社は基本的に22時以降の業務を禁止しているにもかかわらず、本調査によると22時以降まで働いている人が20.7％いる。
そのことに対して、こんな意見も寄せられている。

「労働時間超過に関して、制度も含めてもっと厳粛化をして欲しいなと思っております。私の会社は裁量労働制を取り入れているのもありまずが、『長時間働くのが当たり前』という風潮が蔓延しており、労働時間に関してとても緩い部分があります。働き方改革が施行されても、根本的な意識改革や解決にはなってないと感じるため『長時間労働ができない環境』づくりを根本からして欲しいなと願っております」（30代男性）。

「社員の献身に甘えない企業です。割と起こりがちなのですが、改革が進んできても社員はその変化になかなか合わせられず“働いてしまう”。その形骸化した状況に付け入る企業と、そこで『休め！！』と言う企業に分かれると思います。前者は社員の頑張りに甘える、かたちだけのホワイト企業、後者は真の改革企業で、私はそんな企業が理想です」（20代男性）。

働きたい気持ちと働く時間のバランス

一方で、働く権利を認めてほしいという声も挙がっている。

「働かない権利ばかり叫ばれているが、働きたい権利も重視してほしい。会社うんぬんではなく法律的に」（20代女性）。

「自分も家族がいるので『適正な労働時間で働くこと』は大切だと思うが、なんとなく、『もっと働きたい』『仕事の中で色々試して成長したい』『なるべく早く一人前のスキルを身に着けたい』という意思が阻害というか、大事にされなくなってきていると感じる。人材もグローバルで競い合う時代に、そんなことでハングリーな外国の人材と戦えるようになるのか、将来大丈夫なのか疑問です」（30代男性）。

働きたい、あるいはつくりたい気持ちと実際の働く時間、そのバランスをどう取っていくかが、個人にも企業にも今後問われそうだ。

「私たちクリエイティブ業界の人たちは『好きな仕事』という麻薬によって、長時間労働や低賃金に慣らされて麻痺しきってそれを今の若い人たちにも求めてしまいます。それって正しいのか？改めた方がいいのか？僕も含めて悩ましい問題ですよね。だって未だに仕事を「楽しい」って思えますから（笑）。他の業界の友人で、そんなこと言ってるやつ見たことない」（50代男性）。