人が資産と言われる広告界。人材育成は、広告界に属する企業に共通する重要課題だ。社員のスキルを伸ばし、成長を続ける企業に人材育成の方針を聞く。
シューズやウェアなどを販売する大手スポーツメーカー・デサント。同社が現在重きを置くのがECの売上拡大だ。今本晴香氏は「2019年のEC売上は昨対でみると伸びてはいるが、当社の総売上からみれば数パーセントにすぎない」と課題を語る。
ECの売上拡大を目指し、同氏所属のデジタルビジネス推進課では、商品の他にもスポーツ好きのユーザーが楽しめるよう、ECサイトのコンテンツマーケティングやキャンペーン企画などをしている。「ECサイト上での体験価値の向上を目指し、スポーツ選手へのインタビュー記事やコラムなど、コンテンツの充実を図っています」と語る同氏。
その推進に際しては、課題も浮かび上がってきた。それはマーケティングに関する、各部員の知識の“ムラ”だ。「デジタルビジネス部には約20人が所属。若手からキャリア入職者まで幅広く在席するが、皆が一様に高いレベルの知識を有しているわけではなかった。しかし、社内にはマーケティングを体系的に学ぶ環境もなく、困っていました」（同氏）。
そこで、宣伝会議の「教育講座スタンダードトレーニング」の受講を決めた。同部の部員のほとんどが受講したという。
数ある講座の中で、同氏は、「マーケターのための企画立案力養成講座」などを受講。マーケティングにおけるSNSの活用法などの実践的な知見に加え、施策を打つ上でのターゲットの明確化や、よりお客さま視点に立ったECサイトの設計方法などが体系的に学べたという。その結果、社内からの相談も増えたという。
昨今、スポーツブランド企業がECに力を入れる状況がある。その中でも、業界で最も先進的なデジタル施策を実行する企業になっていきたいと語る同氏。「ECサイトのアクセス数でもEC売上でも何でも良い。
何かひとつでも『1番』と言える強みをつくっていきたい。その挑戦のひとつとして、今後はTwitterを活用したマーケティングにもチャレンジしていく」と語った。
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