チーターデジタルは4月27日、消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」を発表した。本レポートは日本、イギリス、アメリカ、フランス、スペイン、オーストラリアの6カ国4,921名を対象に、消費行動の傾向、プライバシーに対する意識、Cookieを利用したパーソナルメッセージへの受容度、ブランドへのロイヤルティの持ち方についての調査結果をまとめたもの。
チーターデジタルでは特にレポートの中でも、日本の消費者の特徴として下記のような点をあげている。
消費行動の傾向
日本の消費者は自分のライフスタイルや価値観に合わせ、商品やサービスを選択する傾向が他国よりも強い。自分のライフスタイルに合った商品やサービスが欲しいという回答がアメリカは30％に対し、日本は52%に上った。
プライバシー
企業から提供される価値が自身の価値に見合う場合、積極的に自身の情報を開示する意向がある。43%が商品やサービスと引き換えに情報提供することを希望している。また消費者が最も共有したいと考えているのは、最も多かったのが商品の感想（38%）で、将来購入するかもしれない商品の情報（37%）、過去の購入情報（33%）と続いた。
Cookieを利用したディスプレイ広告
消費者はCookieを利用した広告から離れたいと思っている。「パーソナライズ広告は便利で好む」という回答は15%に留まり、「パーソナライズ広告を気にしない」が45%、「パーソナライズ広告は不快」が29%に上った。
パーソナライズされたチャネルの効果
メールは消費者の商品購入に高い影響力がある。過去12カ月間で、ブランドや小売業者から送られてきたメールをきっかけとして、購入に至った消費者は55％に上った。
ロイヤルティを持つブランドの数
消費者がロイヤルティを持つブランドの数は限られており「2-5ブランド」が72%と最も多い結果に。次いで「6-9ブランド」が13%。「1ブランド」という回答が11%、「10-15ブランド」は2%のみだった。
上記5項目の調査で明らかとなった日本の消費者の傾向
チーターデジタル副社長 兼 CMOの加藤希尊氏は、「日本の消費者は自身のライフスタイルや価値観を重視しており、ブランドが期待に応える価値を提供する場合は、積極的に自身の情報を開示する意向があることが明らかになった。これからのマーケティング活動においては、消費者が求める価値を提供しながら、消費者本人からの承認のもとで『ゼロパーティデータ』を収集し、顧客とのロイヤルティを構築することが非常に有効であるといえる。COVID-19により消費行動が大きく変化する中、消費者行動、プライバシー、チャネル活用の理解のもとに顧客とのロイヤルティを構築することが、今後さらに重要になっていくといえる」と話している。
【調査概要】
消費者のデータプライバシーやブランドロイヤルティに関する意識調査レポート
「不確実な時代を乗り越えるマーケティング戦略大転換のヒント」
調査期間：2020年1月〜2月、サンプル数：N=4,921（日本=809、他国合計 4,112）
