ビデオリサーチは4月23日、インターネット調査、視聴率調査（関東地区）のデータを基に新型コロナウイルス感染拡大に伴う、生活・テレビ視聴の変化の状況をまとめたレポートを公開した。インターネット調査については、4月13、14日の期間で首都圏（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県）のエリアに在住の男女6～69歳を対象としている。
仕事の状況を聞いた設問では、〈ふだんと変わらず仕事をしている〉が「勤め人」で40.3％、「自営・自由業」では50.4％という結果に。「勤め人」の〈在宅勤務〉は2月24日週の5.3％から徐々に増え、4月6日週では約7倍の37.9％に上昇し、大きな変化が見られた。
こうした仕事・学校など生活の激変によって、テレビの視聴動向も大きく変化しているという。
総世帯視聴率（HUT、関東地区 6～24時）を2019年同時期と比較したところ、2月25日あたりから前年を上回る状況に。東京都から週末の外出自粛要請が出された直後の3月28、29日、志村けんさん逝去の報道がされた3月30日以降は、前年を大きく上回る状況が続いている。
また、関東地区の週平均6～24時におけるテレビ視聴量の増減を2019年同週と比較したところ、2月24日週から視聴量の増加が顕著に。4月13日週では「男女13-19才」「男性20-34才」「男性35-49才」が150％以上の視聴量となった。
※総世帯視聴率（HUT）：テレビ放送を放送と同時に視聴している世帯の割合。録画再生やTVゲームでテレビ画面を使用している場合は含まれない。
