ポーラは、2029年に創業100周年を迎えるにあたり、「誰もが『美しく生きる』ことができる社会」を目指した新サスティナビリティ方針を6月22日に発表した。従前からSDGs活動は行ってきた同社だが、取り組みの社外認知に関する課題感や、コロナで「持続可能性」の価値を再認識したことなどが、今回の発表の背景にはあるという。
新方針は①社会 ②経済 ③環境、の3つの領域に対し、それぞれの目標を掲げる。①では、「ジェンダー、年齢、地域格差、様々な『壁』の解消」を標榜し、具体的には、同年までに総合職従業員の男女比率の均一化や、育児取得率を男女共に100％の取得を目指すという。
ほかにも、②、③それぞれ、「多様な人が、健康に、イキイキと活躍する機会の創出」「未来に、次世代に環境をつなぐアクション」をゴールに設定し、福利厚生の拡充や、CO2排出量削減などにさらに取り組む、とした。各施策はSDGsの17の目標にも紐づけられた。
