電通デジタルは、デジタルネイティブ世代に特化したマーケティング専門チーム「YNGpot.TM（ヤングポット）」にて、「コロナ禍におけるデジタルネイティブ世代の消費・価値観調査」を実施。一部調査結果を発表した。
本調査は、新型コロナウイルス感染症の影響により、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）が求められる中、Z世代／ミレニアル世代（1980年代～2000年代生まれ）に代表されるデジタルネイティブ世代が、コロナ禍を通じて起こした行動・消費動向の変化から、今後の企業活動の糸口を探ることなどを目的として実施された。
※本調査は2020年7月16日～7月19日に1都3県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）在住の15～34歳の男女（緊急事態宣言下に「外出頻度がコロナ禍前と変わらず外出を自粛しなかった層」は除外）700名を対象に実施している。
「自粛期間中のデジタルサービス利用状況」を問う質問に対して、デジタルネイティブの回答が特に多かったのは「サブスクリプションサービス」（63.7%）、「オンライン対話サービス」（53.7％）と、デジタルサービスの利用移行が加速していることがうかがえる。
しかし、「コロナ禍で利用したデジタルサービスの継続意向について」の質問では、「決済」や「動画配信サービス」といった生活を便利にするデジタルサービスは継続意向が強く見られる一方、「オンラインライブ」や「オンラインでの食事」といったリアルでの体験を置き換えたサービスは継続意向が弱い傾向が見られたという。
また、「コロナ禍での趣味にかけるお金・時間の増減」についての質問では、コロナ禍で「貯金をしたいと思い始めた」（51%）など貯蓄意向が高まった一方、好きなことや趣味に費やすお金は「増加・または変わらない」という回答が63.7%。時間に関してはさらに多く、77.9%が好きなことや趣味に費やす時間は「増加・または変わらない」と回答。
消費においては、節約・貯蓄意識は高まりながらも“趣味や好きなもの（＝熱中対象）”へ費やすお金や時間はコロナ前より増加している傾向が確認された。
