コロナ禍で消費者ニーズ、パーセプションの前提自体が変化している可能性がある中、従来通りのブランド戦略や施策を続けてよいのだろうか。本セッションでは、ソーシャルプレッシャーにより消費者の本音が届きにくい今、適切な消費者理解はどうあるべきかが語られた。
「コロナは直接影響を及ぼしにくい。間に消費者の変化を変数でとらえることで、ただの相関関係ではなく因果関係的に理解ができる」とクー・マーケティング・カンパニーの音部大輔氏は話す。
Asking調査は様々な評価誤差があるが、特にコロナ禍のような環境下では社会的に望ましい回答をしようという意識が働き消費者理解がより困難になる。そこでヴァリューズの間宮浩平氏が挙げたのは、「実態を行動ログ（FACT）で把握することで、意識と行動のギャップから浮かび上がったインサイトを読み解く」手法だった。間宮氏は、時系列を遡って分析できる行動ログの事例としてアプリのリピーター分析、化粧品のアーリーアダプター分析を紹介し、行動ログ把握の重要性を解説。
コロナ禍のマーケティングにおいては、従来手法だけに囚われず消費者理解を進めることが重要であると音部氏、間宮氏は総括した。
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