新型コロナウイルス感染拡大の影響により、人の流れが街中から減少している昨今。そんな中、本当にOOH広告は生活者にリーチしているのか。DOOH*を取り扱うLIVE BOARDは「緊急事態宣言下におけるインプレッション（広告視認者数）増減率」のデータを公開した。
＊Digital Out Of Homeの略。交通広告、屋外広告、商業施設などに設置されたデジタルサイネージを活用した広告媒体
緊急事態宣言下も11月と同水準の視認者数に
ビッグデータとテクノロジーの活用により、日本初のインプレッション（広告視認者数）に基づくDOOHを実現したLIVE BOARDは、自社が運営するDOOHに関する「緊急事態宣言下におけるインプレッション（広告視認者数）増減率」のデータを公開した。
調査は、NTTドコモのビッグデータであるモバイル空間統計®などを活用して測定された視認者数の日々のデータを解析し、レポート化したもの。インプレッション数の増減比較のため基準日を定め、休日については11月1日（日）を、平日については11月2日（月）のインプレッション数を100とした。
結果、DOOHの延べ視聴者数は年末年始に40%近く落ち込んでいるものの、緊急事態宣言が発令された1月7日（木）以降は、約20%程度の落ち込みを最大にインプレッション数も徐々に回復。基準日の水準を超えるまでになってきたことが分かる。
緊急事態宣言下におけるインプレッション（広告視認者数）増減率（平日・休日）比較
同社では、日々のインプレッション数をモニタリング。プランニング時に広告主に対して提示したインプレッション数を確実に配信できるよう運用している。
またコロナ禍においては、実際に広告は何人に見られたのか？ 最適な広告枠のみを購入できるか？ 広告のROIを把握可能か？など、広告主のメディア選定基準についても変化が起きている。これらの広告主が求めるメディア選定基準を「３A基準」と定義し、日本で初めて「3A基準」を満たすOOHを実現している。
広告主の期待に応える３A基準＋グローバルガイドライン
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