電通は26日、「SDGsに関する生活者調査」の結果を発表した。調査の対象は、10～70代の男女1400名、調査期間は2021年1月22～25日。本調査は今回で4回目となり、コロナ禍による影響なども分析した。
調査によると、「SDGs」という言葉の認知率は54.2％に。2020年に実施した前回調査からほぼ倍増となったが、「内容まで含めて知っている」のは20.5％にとどまっている。年代別では、10代の認知率が7割超で、全年代で最も高かった。
SDGsの認知経路の上位は「テレビ番組」、続いてニュースサイトやキュレーションメディアなどを指す「情報WEB」、「新聞」となった。SDGsをテーマとするテレビ番組は増加しており、電通調べでは、SDGsを扱った関東・関西圏の地上波でのテレビ番組（コーナー）は、2019年で117件、2020年で493件となっている。
全体の32.4%が「コロナ禍を経てSDGsへの関心が高まった」と回答しており、この層はSDGsに関する商品・サービスの利用意向も高い傾向にあった。
「SDGsに関する商品・サービスで今後利用してみたいもの」を聞く質問では、「レジ袋を使わずに済むよう持参する買い物袋等」「型落ち品、新古品、傷物、不揃いのような機能的には問題のない訳あり品」「自分の必要な分だけ購入できる量り売り」が上位だった。
また就業者に対し、「積極的にSDGsに取り組む企業が今後どのようになっていくか」のイメージを聞く質問では、「社会からの信頼（68.0%）」が最も高く、「社員の会社への愛着（45.6%）」、「優秀な人材の確保（45.0%）」が続いた。一方、組織に属する就業者のうち、自分の勤める企業のSDGsの取り組みを認識している人は44.8％。SDGsに対する取り組みへの理解や実践を促す、社内コミュニケーションが今後重要になっていきそうだ。
