キリンビバレッジとネオマーケティングは「企業の健康支援に関する調査」を共同実施し、6月28日にその結果を公表した。調査の対象は、従業員100名以上の企業で健康経営に携わる担当部署ならびに一般社員600名で、調査期間は2021年5月7日～10日。
それによると、勤め先の企業が「積極的に健康支援をしていると感じる」と回答した人が8.3%、「支援していると感じる」が39.3％で、約半数が企業の健康支援を感じている結果となった。その理由は「アルコール消毒液の設置など、感染症対策をした業務環境を提供しているから」、「健康施策を豊富に実施しているから」、「残業時間の抑制や、在宅勤務推奨など、働き方改革を推進しているから」の順に多かった。
勤め先の企業を「良い企業」だと思うかを10点満点で評価する質問では、「健康支援をしていると感じる」人の平均点は6.9点だったのに対し、「健康支援をしていないと感じる」人の平均点は5.3点となり、1.6ポイントの差がついている。
コロナ禍でも開催できる「オンライン」での健康支援施策に関して、オンライン健康セミナーで視聴したいテーマについて聞く質問では、最も多い回答は「食生活の改善」次いで「メンタルヘルス」「在宅勤務における健康管理」だった。
