デジタルメディア測定・分析のためのソフトウェアプラットフォームを提供しているDoubleVerifyは8月13日、デジタル広告のメディアの品質とパフォーマンスの現状についての年次調査である「2021 グローバルインサイトレポート日本語版」をリリースした。
本調査は、北米、ラテンアメリカ、EMEA、APACについて、デスクトップおよびモバイルのウェブ、モバイルアプリ、CTV（コネクテッドTV）における、2020年5月から2021年4月までのビデオおよびディスプレイのインプレッションを前年同期比で測定し、市場ごとに分析したもの。
80市場・2100以上のブランド広告主の1兆回以上のインプレッションを分析した結果、主要な違反率は世界的に大幅に減少しており、アドベリフィケーションがメディアの品質とパフォーマンスに好影響を与えていることが明らかになった。主な結果は下記の通り。
日本はブランドスータビリティに課題
APACでは動画広告インプレッションの88%がモバイルデバイスを通じて配信されており、他の地域の45%と比べて約2倍となった。またグローバルでは、昨年1年間で、検証済み動画広告インプレッション数は56％増加。モバイルウェブが前年比104%増、CTVが前年比87%増となっており、この傾向を牽引している。
日本ではブランドスータビリティ（適合性）違反率が前年比22％と大幅に増加。すなわち、そのブランドに適合していないサイトやアプリに広告が配信される事案が増えている。これは他の多くの国と異なり、コンテンツをページレベルで分類して回避するのではなく、サイトやアプリのリストに過度に依存し、ドメイン全体を除外していることが要因と分析している。
一方で、世界のブランドスータビリティ（適合性）違反率は、2020年の通年と比較して12％減少。また、違反件数全体に占めるキーワードの割合は、13%から7%へと減少した。これらの変化は、キーワードだけではなく、よりコンテクスチュアルなコンテンツ回避カテゴリーを取り入れるようになったことを示している。
また、可聴性とインビューオンコンプリート（AVOC）の両方を満たした動画広告は全体の15％以下にすぎず、「見られても聞かれていない」状況が多いことが分かった。
DoubleVerifyのCEOであるMark Zagorski氏は、「グローバルな広告主は、これまで以上にデジタル投資の明確化と信頼性の向上を求めている。ブランド広告主は、オンライン広告の効果を最大化するために、キャンペーンの品質とパフォーマンスのエビデンスを求めている」とコメント。
また、DoubleVerify Japanの日本代表・カントリーディレクターの武田隆氏は「日本ではJICDAQの設立に伴い、デジタル広告の品質に対する意識が徐々に高まってきている。DoubleVerify Japanとしても、デジタル広告の質を向上させ、広告主のデジタル投資を最大化するために、業界をリードするソリューションを提供していく」とコメントしている。
