コロナ禍で始めたライブコマース クロスメディア提案の強化へ
小学館は2017年、独自のデータマーケティング基盤「コトバDMP」を開発。そして2021年、アップデートする形で、コンテキストターゲティング機能を追加し、コンテンツと連動した広告が出稿できるサービスも実施している。
「ユーザー、パブリッシャー、広告主の３者にとって心地よい広告体験の提供を目指して取り組んでいる」と広告局デジタルメディア営業センターで副センター長を務める河村英紀氏は話す。
さらに今、小学館では「小学館ID」を整備中だ。IDは数多くのメディアを持つ同社で、個々のメディアの熱狂的な読者コミュニティに共通で使えるインフラとしても機能。加えて、メディアの枠を超えた一人ひとりの読者の嗜好性が可視化されるため、新たなマーケティングソリューション開発に活かしたい考えだ。
「出版社の本質的な強みとは、メディアブランドの魅力とコンテンツ力、そして良質な読者。デジタル上で従来の媒体枠の提供に限らず、小学館メディアの持つ資産を活かしたサービスやソリューションを展開できるのか。それをサポートする仕組みのひとつが小学館IDです」（河村氏）。
また、コロナ禍でオフラインイベントがオンラインへ移行するなか、小学館もインスタライブなどを盛んに実施。今年はライブコマースにもチャレンジした。『Oggi』『美的』などの女性メディアでは、クライアントであるアパレル、コスメブランドと共にライブの構成を検討。雑誌の専属モデルやスタイリストが登場し、編集部のコンテンツ制作力を活かして配信をプロデュースした。広告局 デジタルメディア営業センター副課長の小林由佳氏は「各メディアの編集力、コンテンツクリエイティビティーがブランドのEC売上にも貢献できると信じ、試行錯誤しながら取り組んでいます」と話す。
今後小学館IDが整備されていくと、メディアブランドを横断した形で情報を各メディアの熱量の高いコミュニティへと提供できるようになり、クライアントにとっての価値もより高まるのではないかと話す。
「これからも紙×デジタル×イベントのクロスメディア提案を強化したい。また、データ軸、ソリューション軸など新たな切り口でクライアント企業の課題解決に貢献したい」と河村氏は意向を語った。
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