コネクテッドTVの普及がさらに見込まれるなか、広告配信の仕組みや価値はどのように変わっていくのか。広告配信プラットフォームを提供する、SMN執行役員の谷本氏に話を聞く。
SMN
アドテクノロジー事業
事業戦略・商品企画担当
執行役員
谷本秀吉氏
前職ではGMO NIKKOの常務取締役、他複数社のグループ企業の役員を歴任し、2017年4月にSMNに入社。アドテクノロジー事業の執行役員と、子会社デジタル戦略エージェンシー事業のネクスジェンデジタルの代表を兼務する。
Q. ずばり聞きます！2022年、テレビCMはどう進化すると思いますか？
A. テレビデバイスターゲティングが注目を浴びる！
テレビCMを中心とした「テレビデバイスターゲティング」が注目を集め、進化すると思います。
インターネットの同時配信だけに限らず、YouTubeやOTTのコンテンツをテレビデバイス経由で視聴する層が増えています。多くのユーザーを取り込む「テレビデバイス」としての価値は、テレビCMとデジタル広告の特性をうまく融合させることで、より高まっていく。その時に、「テレビデバイスターゲティング」の広告需要が盛り上がってくるのではないでしょうか。
Q. 成長を遂げる、運用型テレビCM市場。なぜ今、新規プレイヤーが続々参入しているのでしょう？
A. テレビとデジタル、両方の特性を生かした広告施策が注目されているから。
新規プレイヤーが増えている理由は、従来のテレビCMとデジタル広告両方の特性を活かした新たな広告施策の手法が注目されていることにあると思います。この数年で広告効果分析に活用できるデータの質や量が増え、その手法も年々進化してきました。
データによる広告効果の可視化は、テレビCMとデジタル広告を組み合わせたプランニング手法にも貢献しており、広告効果の領域でも、分断されていたものが統合へと進化しています。
Q. ネットでの同時配信、広告主にはどんな影響がある？
A. メディアプランや予算管理がより複雑化する可能性も。
広告主にとっては、広告出稿のメディアプランや予算管理がより複雑化する影響があるでしょう。テレビCMの補完なのか、デジタル広告の新しい手法なのか、取り入れ方や施策の目的によっても効果指標の設計や期待する効果も変わります。
そのために広告予算の配分や改善していくためのPDCAの分断が起きないよう、統合管理していく必要があると思います。
