富士経済は2022年の通販市場を前年比6.6％増の15兆4263億円との推計を発表した。うち、ほとんどを占めるeコマースは同比7.6％増の13兆5927億円。テレビは同比1.2％増の6134億円、カタログは同比0.6％減の1兆1308億円の見込み。ECのスマホ利用は21年にパソコンを上回り、比率で過半数を超えた。食品・生鮮品の伸びが大きく、好調が続く見通し。
2021年のEC市場は、家電製品・パソコンが20年比3.4％増の2兆7344億円、アパレルが同比7.7％増の2兆2470億円、食品・生鮮品が11.3％増の1兆9824億円、家具・インテリア・寝具が4.1％増の4965億円とした。
リモートワークの普及や外出自粛、10万円の給付金などがあった2020年は、家電や家具などの高価格帯商品が伸びたが、21年は一服。一方、食品・生鮮品は2ケタ増で利用者が増えている。富士経済は、22年には2兆円の大台に乗ると予測する。
特にネットスーパーは20年比15.4％増の2470億円と大きく伸びた。22年は前年比12.1％増の2770億円と推計した。
EC注文時の利用端末では、スマートフォン経由が6兆3249億円と、パソコンの6兆2857億円を上回った。富士経済は伸長の要因に、新型コロナウイルス感染症の拡大でスマホの利用率が増え、動画サイトやSNSからネット広告でEC利用への流入があったとみる。専用アプリの開発や、ECサイトのスマホ対応も利用を後押しした。
22年もスマホ拡大が続く見込みで、スマホ経由は21年比13.1％増の7兆1510億円、パソコン経由は2.3％増の6兆4288億円。
