DoubleVerifyは、デジタル広告のメディア品質とパフォーマンスの現状に関する年次調査「2022年版グローバルインサイトレポート（日本語版）」を発表した。本レポートは日本を含む80の市場において、2,100以上のブランド広告主の1兆回以上におよぶインプレッションから、メディア品質とパフォーマンスの現状を分析したもの。
【日本及び、APACの主な調査結果は以下の通り】
〇 アドベリフィケーションは日本においても浸透してきており、2021年の全体での違反率は昨対比21％減の7.8％だった。
〇 日本のポストビット（入札後）アドフラウド率は0.2％で、昨対比で38％減少した。
※APACは、他地域と比較して、ポストビット（入札後）でのアドフラウド率が最も低く1.0％だった。
〇 日本のブランドスータビリティ(適合性）違反は、昨対比で11％の減となった（北米の違反率の平均は6.6％）。
DoubleVerifyの日本法人代表・武田隆氏は「今回のレポートは、アドフラウドやブランドスータビリティなどにおける、日本市場での当社の取り組みの重要性を裏付けるもの」とコメントしている。
また世界的なコネクテッドTVの普及に伴い、DoubleVerifyによって検出された詐欺行為の件数は2020年から2021年にかけて昨対比で7割以上の増加となったという。近年は、コネクテッドTVとビデオ広告を狙う、新たな詐欺行為が確認されており、同社の概算によると、その詐欺行為により不正に得られた広告費は2021年で1億4000万ドル程度に達すると推測している。
