日本国内において、広告主のデジタル広告品質への課題意識はどの程度浸透しているのか。特集1で行ったアンケートの項目のひとつとして、デジタル広告の問題も盛り込み、38社の広告・マーケティング部門の責任者に自社の現状を聞いた。
※月刊『宣伝会議』2022年7月号（6月1日発売）では「デジタル広告品質とコンテキストターゲティング」と題し特集を組みました。
ここでは、本誌に掲載した記事の一部を公開します。
Q.デジタル広告取引における3つの課題について、自社の状況は？
「アドフラウド」「ブランドセーフティ」「ビューアビリティ」という、デジタル広告における3つの課題について、自社の状況を聞いたところ、「問題を認識し、対応を開始している」、もしくは「対応も完了している」と回答した企業は3課題とも8割を超える結果となり、広告主の中でも課題意識が高まっており、実際に対応を進めている企業が多いことがわかる。
特に「ブランドセーフティ」については、「対応を開始している」と「対応も完了している」の合計が9割を超えており、すでに38社中15社の企業が「対応済」であるという結果に。自社ブランドの広告を不適切な場に配信し、ブランド価値を毀損するリスクに、多くの広告主が危機感を抱いていることが表れている。今後はコンテキストターゲティングなどの技術の発展により、違法・不当なサイトを避けるだけではなく、よりブランドメッセージに適合した文脈で広告を配信するニーズが高まるのではないかと予想される。
［調査概要］期間：2022年4月～5月 対象：企業の広告・マーケティング部門の責任者
