国内電通グループ4社は共同で、2030年までに起こるとされるトレンドをまとめた中期未来予測ツール「電通未来曼荼羅2023」の提供を開始した。
電通、電通デジタル、電通コンサルティング、アイティアイディの国内電通グループ4社は、2010年より「電通未来曼荼羅」の提供を開始。「人口・世帯」「社会・経済」「科学・技術」「まち・自然」の4つのカテゴリーにトレンドテーマを網羅的に分類し、それぞれのトレンドの概要とデータ、関連トピック、それらが未来にもたらす変化や重要になる視点をまとめている。2019年からは同ツールを用いたコンサルティングサービスも行っており、顧客企業の経営戦略立案や事業シナリオの策定、商品・サービス開発などに活用されてきた。
今回は前年度版から21テーマを追加・アップデートした、全72テーマを設定。「α世代の新しい価値観と教育」や「週4日勤務制（週休3日制）の普及」「美容の“ハイパーパーソナライズ”」など、近年急速な広まりを見せ、今後のビジネスに多大な影響を与えると予測される価値観やテクノロジー、社会動向などを踏まえたトレンドテーマが提示された。
電通コンサルティング プリンシパルの加形拓也氏と電通デジタル サービスデザイナー 高橋朱実氏は、今回のアップデートについて次のようにコメントしている。
「VUCA時代、全ての企業が事業ドメインの変革が迫られ、多くの企業が2030年を見据えた中期計画の策定が迫られている。こうした背景のもと、これまでの未来曼荼羅では3～5年後を見据えたものだったが、今回、もう少し視線を先に2030年を想定した。これにより、全項目を見直した。新たな視点として、幼児教育にテクノロジーが導入されているかというテーマや、α世代の教育について触れている項目がある。新しい世代に対してどんな事業ができるかを発想していただくことができるのではと思う」。
昨年はタイトルを“未来曼荼羅2022 Beyond covid-19”として、アフターコロナ時代のトレンドを中心に予測した同曼荼羅。加形氏は「働き方を変えられることに人々が気付いたこと」「貧富の二極化が進んだことで心理的な分断が加速したこと」を大きな変化として挙げ、本年の曼荼羅に反映させていると話した。
「働き方の変化に伴い、人々の暮らし方も加速度的に変化していくだろう。今後、デジタルを活用したWFH（Work From Home）が一部で継続すると思うが、リアルオフィスに戻った方も、こうした新たな働き方があるのだと気づけたことは大きい。人々が『働き方を変えられるんだ』ということを気づけたことで、生活のあり方、場所にまで大きな変化が起こっている。さらに、コロナ禍により貧富の2極化がさらに進んだことで、両層の心理的な分断が加速したことも挙げられる。日本ではこれまで長らく中間層向けの商品・サービスが多かったが、各層のそれぞれの課題を解決しようとするサービスがさらに増えたと感じる」（加形氏）。
