オリコム
OOHメディア局
第一部 担当部長
山本正博氏
SP部門からキャリアをスタート、大手通信会社の販促、「ad:techtokyo」の誘致・開催等に従事。その後、丸の内のデジタルサイネージネットワークの開発・運営に参画。2018年より現職。デジタルからオフラインまで幅広い視点で取り組む。
Q：コロナ禍を経て、改めて感じるOOHの価値とは？
A：リアルな場で他者との共有体験を提供するOOHは、プロモーションにもブランディングにも貢献する。
他者とリアルな場を共有しながら同じ情報に触れるという行為は、人の移動制限が解除された今、他のメディアにはない強いブランド体験となることが、改めて認識されたと思います。オンラインの世界でも不特定多数との共有体験は可能ですが、パーソナルな媒体での情報接触が増えた今だからこそ、リアルな場にある媒体の持つ公共性・社会性や、街特有の空気感の中で、偶然出会うOOH発のメッセージは、「世の中ごと」として認識される側面が強くなったと感じています。
また、長期間掲出していることで広告との接触が日常化し、反復接触することによって「想起されやすい存在」となるため、プロモーションと同時にブランディングにも大きく貢献するという特長があると考えます。
Q：デジタル技術の進展、データ活用によりOOHは進化を遂げつつあります。その中で特に注目している領域について教えてください。
A：バイイング、クリエイティブの面で「プログラマティックDOOH」に注目。
デジタルサイネージなどによるOOHメディアのデジタル化がますます普及する中、近年、データに基づいて運用型で配信を行うプログラマティックDOOH（以下、pDOOH）が本格稼働し、格段に進化していることに注目しています。pDOOHは、これまでのOOHにはなかった精度の高いターゲティング、自動入札、リアルタイムでのキャンペーン最適化などにより、売上増加や広告費用対効果（ROAS）の向上に寄与すると思われます。また、データを活用することで、最適な「場所、視聴者、タイミング」で提供されることによるメッセージとクリエイティブの変化や、OOHの効果測定によるアカウンタビリティ向上・クロスメディア出稿などによる複合的な効果についても期待しています。
Q：OOHの活用に際して、広告主企業が課題に感じていることとは？
A：定性・定量の両側面から効果を示す、業界としての統一指標が求められている。
OOHを実施する際、クライアントからは“どのような効果”があるか、特に効果の数値化を求められることが増えています。
シミュレーションが可能な媒体もありますが、OOHは出稿形態が豊富であることに加え、デジタル化された動画媒体とスタティック（静的）な媒体が共存していることもあり、OOHのあらゆる媒体またはOOH全体の効果の数値化は難しいのが現状です。
効果測定の調査手法も様々であり、媒体社、広告会社も含めたOOH業界での統一した指標はまだオーソライズされていません。
これからは業界全体の統一指標をつくっていくことで、アカウンタビリティを高め、OOHの価値をより明確に訴求していくことが求められていると感じています。
