リクルートが運営するグルメ情報サイト『ホットペッパーグルメ』と外食市場に関する調査・研究機関『ホットペッパーグルメ外食総研』は、全国の飲食店経営者1,085人を対象にデジタルツールの導入への興味・関心と導入状況・導入後の効果に関するアンケート調査を2023年3月に実施。その結果を5月18日に公開した。
調査によると、飲食店経営において「デジタルツール導入への興味・関心がある」と回答したのは45.5％。前回（2022年3月実施）と比較して2.8ポイント上昇し、微増という結果になった。
リクルートはこの結果について、「飲食店は現在コロナ禍からの立ち直りフェーズであり、人手不足や仕入れ価格の高騰など、別の課題にも直面しながらの営業。その課題解決手段の一環としてデジタルツールの導入への関心を寄せる経営者が増加した」と分析している。
また、導入率は計57.7%と前回調査（55.6％）から微増。導入済みデジタルツールの上位3つは「キャッシュレス決済」「自社ホームページの制作/ローカルビジネス登録サービスの活用」「集客販促ツール」と前回から変わらない結果に。
しかし、「検討中」の合計スコアは92.8％と前回調査の94.1％からは微減。検討中のツールは「POSレジ」（12.1%）がトップ。次いで「オンライン発注システム」（11.4％）、「集客販促ツール」（11.3％）と続いた。
デジタルツールを導入することで感じられている効果については、「何らかの効果あり」との回答が82.4％（前回調査80.6％）。特に、「セルフオーダー、スマホオーダー」「人材、採用、給与など人事系の管理システム」「従業員の教育システム」の活用で効果を実感していることがわかった。
一方、感じている効果として多かったのは、前回と同様で「売上UP」（50.3%）、「顧客満足度UP」（41.1%）、「経営数値管理の強化」（28.4％）。
その他の項目を前回と比べると、「経営数値管理の強化」（+4.0ポイント）、「QSCの向上」（+3.7ポイント）、「顧客満足度UP」（+3.5ポイント）という結果になった。
なお、飲食店の経営者に現在の経営課題を聞いた結果、1位「売上UP」（50.4%）、2位「食材費の削減/最適化」（28.7%）。3位「顧客満足度UP」（20.9％）と続く。前回比で顕著に変化があったのは「食材費の削減/最適化」。4.4ポイント増と最もスコアを伸ばした。
一方、前回調査比で最もスコアが低下した課題は、「従業員のモチベーションUP」（8.6％）。前回比-2.6ポイントとなった。
■調査方法：インターネットによる調査
■調査対象：全国47都道府県の20歳以上の飲食店経営者（マクロミル登録モニター）
■調査期間：2023年3月10日(金)～2023年3月14日(火)
■有効回答数：1,085件（男性815件、女性270件）
