「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work Institute Japan（GPTW Japan）は、企業に勤める20～59歳の男女6998名を対象に「静かな退職」に関する調査を実施した。調査期間は2024年1月22日～23日。
「静かな退職」とは、退職・転職するつもりはないが、仕事に全力投球するのを止め、必要最低限の業務をこなす働き方のことで、積極的に仕事に意義を見出さない状態を指す。
静かな退職の約3割は若手
「この会社で長く働きたいと思う」には「当てはまる」と回答し、「仕事を達成するために努力を惜しまない」については「当てはまらない」と回答した「静かな退職の実践者」の年齢分布をみると、約3割は34歳以下の若手であった。
「静かな退職の実践者」のうち、そのような働き方のメリットとして最も多くの人が選択したのが「プライベートの時間が確保できる」（47.8%）で、「仕事のプレッシャーがなくなり、心身の健康を保てる」（27.4%）と続いた。
「仕事よりプライベートを優先したい」が38.2％
調査によると「静かな退職の実践者」のうち71.0%は、働き始めてから「静かな退職」を実施するようになった。そのきっかけは、「仕事よりプライベートを優先したいと思うようになったから」（38.2％）が最も多く、「努力しても報われない（正当に評価されない・給与に反映されない）から」（27.3％）が続く結果になった。
一度「静かな退職」を選択したら貢献意欲は戻りにくい
勤務先の環境で、どのような変化があったら働き方が変わると思うかを聞く問いでは、「静かな退職の実践者」の約4割は、「勤め先の環境で変化があっても働き方は変わらない」と回答。従業員の貢献意欲を維持するには、「静かな退職」を選択する前の段階から企業は改善に取り組む必要があると考えられる。
これらの結果から、GPTW Japan 代表取締役社長の荒川陽子氏は、「静かな退職を選択する人が若手に一定数存在することは、本人にとっては自らの可能性に蓋をしていることであり、会社にとっては新しいチャレンジを任せられる人材が減っていくことを意味しています。入社時には希望に満ち溢れていた若手が静かな退職を選ぶ前に、企業は多様な価値観を受容し、プライベートの充実を確保できる働きやすさは担保しつつ、やりがいを喚起するなど、働きがいにあふれた企業をつくる努力が必要です」とコメントしている。
