『新しい「企業価値」を創造する PR4.0への提言』（電通PRコンサルティング著）を全国の有力書店とオンライン書店で、４月２日に発売します。
- ・編著：株式会社 電通PRコンサルティング
- ・定価：2,200円（本体2,000円＋税）
- ・発売日：2024年4月2日
- ・ISBNコード: 978-4-88335-600-3
- ・注文・購入はこちらから
本書は、電通グループ内のPR領域における専門会社である電通PRコンサルティングが2020年8月から3年間、月刊『広報会議』（宣伝会議発行）において連載した「データで読み解く企業ブランディングの未来」をベースに、現在、そして来るべき広報の未来に向けて加筆しました。
『PR4.0への提言』は、序章と7つの章で構成されています。
序章では、まずPR（パブリックリレーションズ）の進化について振り返ります。PR1.0は情報拡散を目的としたPRとして位置づけ、その後はPRの効果測定の指針として世界的に採択されている「バルセロナ原則」※に照らし合わせ、2.0（アウトプットからアウトカム）、3.0（インパクトの評価）としています。そして来るべき「PR4.0」はどこに向かうのかを、本書を通して考察していきます。
※「バルセロナ原則」とはコミュニケーション効果測定・評価協会（AMEC：International Association for Measurement and Evaluation of Communication、本部ロンドン）が2010年にバルセロナで発表したPRの効果測定に関する7つの原則。以降、コミュニケーションの環境変化に合わせ、2.0（15年）、3.0（20年）と改定。
1章から６章で取り上げるのは、企業や団体が向き合うさまざまな課題として、サステナビリティやインターナルコミュニケーションズへの取り組み、リスク・イシューマネジメントなどの６つの潮流です。これらは、先の連載で特に多く取り上げたテーマでもあります。本書では具体的な企業・団体の取り組み事例を交えながら、それぞれの領域の専門家が解説。誤情報・フェイクニュースも飛び交う昨今にあって、あらためてPRの根幹である「レピュテーションマネジメント」の重要性を訴求しています。章ごとに完結しているので、自分の関心のある領域だけをピックアップして読むことも可能です。
そして最終章では、そのゴールとなる「PR4.0 」に向けて実践すべき7つの視点を導き出しています。
※「PR4.0 」に向けて実践すべき7つの視点
外部環境の変化とコミュニケーションの変遷／マスメディアからマステーマへ／ブランド・アクティビズム／パーパス／ナラティブ／コレクティブ・インパクト／ソーシャルコミットメント
広報や経営企画など企業の中核を担う部門に携わる方にとって、PRの新しい流れをつかむだけではなく、新年度に進めていくべき活動において指針となる1冊です。
はじめに
序章 PRの進化
第1章 グローバルメディアの潮流とオーディエンスの多様性
第2章 多様化、複雑化する広報･PR戦略
Interview 置かれた状況を的確に判断し、自身の存在意義を示す「防衛省の広報戦略」とは
第3章 人的資本の鍵となるパーパス・理念起点のインターナルブランディング
Interview 理念への共感とフラットな組織づくりで成果をあげるヤッホー流、人的資本経営
第4章 浸透したSDGs、実践へ移行するESG経営～企業の本気度が注視される時代へ
Interview 「世界を素（もと）から変えていく」三井化学の矜持と覚悟
第5章 ESGコンシャスな時代のレピュテーショナルリスク管理
Interview DX with Security ～DX時代の企業リスクへの新たなアプローチ
第6章 企業に求められる社会課題解決とは
Interview 「東北の繁栄なくして当社の発展なし」、東北電力の地域に寄り添う経営とは
第7章 PR4.0実践に向け留意すべき7つの視点
外部環境の変化とコミュニケーションの変遷／マスメディアからマステーマへ／ブランド・アクティビズム／パーパス／ナラティブ／コレクティブ・インパクト／ソーシャルコミットメント
おわりに
解説 次なる段階へと進める広報部門とは―『PR4.0』に寄せて
(月刊「広報会議」編集長 浦野有代)
編著
株式会社 電通PRコンサルティング
電通グループ内のPR領域における専門会社。1961年の創立以来、国内外の企業、政府、自治体、団体の戦略パートナーとして、レピュテーション・マネジメントをサポートしています。データ分析を行い、そこから得られたインサイトに基づくコンテンツ開発と最適な情報流通デザインを通して、クライアントと共にソーシャルイノベーションへの貢献を目指しています。2009年、2015年には、日本国内で最も優れたPR会社に贈られる「ジャパン・コンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」を、2018年には「北アジアPRコンサルタンシー・オブ・ザ・イヤー」をPRovoke Media （旧Holmes Report）から授与されています。
