※本稿は、新年度応援企画として、「広報会議」2023年4月号に掲載した内容を再掲しています
メディアからの取材を増やすために、最低限クリアしたいこと
メディアに対して、企業関連の情報を持ち込む際には、いきなり自社の長所や商品の機能を伝えるのではなく、自分たちの情報が「社会的に意味がある」ことをしっかりと示していきます。報道や情報番組内で、企業の宣伝が行われることはまずありません。メディアが、取材する内容を決める時に最優先するのは「なぜ、今その話題を取り上げる必要があるのか」です。
そのため❶「社会課題の解決」と関連した情報ならば、扱いやすくなります。例えば、「自社のアプリのこんな新機能ができました」と紹介するのではなく、「今、働き方改革関連の法改正への対応が話題となっていますが、このアプリを活用することで無駄な残業が減っています」とアプローチしたほうが、関心を寄せてもらいやすくなります。
❷視聴者にとってお得・不便の解消となる「役立つ」情報や、❸「日本初」といった新しい情報も、メディアが取り上げる理由になります。ただし「初」「一番」といった情報を出すときには、客観的な裏付けを添えることを忘れずに。
またメディアは、常に「旬な情報」を探しています。❹「季節感」のある話題や、❺「今の時代」を感じられる内容は、積極的に出していきます。
加えて、視聴者からの関心を幅広く引く切り口として、新旧対決などの❻「対立軸・ライバル感」があるものや❼「異色のコラボ」といったものがあります。また❽「大きいもの、動くもの、色鮮やかなもの」は、映像映え、写真映えがするので、扱いやすくなります。試乗体験など、取材側がその場でトライできるものがあると、画にもなりやすく重宝されます。広報においてはこうした視点が盛り込めるか、見直しておきましょう。
継続的にメディア取材が来る広報のポイント
メディア制作の現場は、とにかく忙しいものです。日々の放送、掲載にあわせて取材をこなさなくてはなりません。ですから、制作側を手助けするような広報対応は、次なる取材を呼び込むきっかけになります。
特定のメディアに情報を持ち込む場合には、単にプレスリリースを渡すだけではなく、❾その媒体の編集方針や視聴者層に沿った内容を提案します。例えば、特定のコーナーの担当者に会うならば、その内容を熟知し、コーナーに適した情報や、事前に用意できる映像、コメントが可能な担当者などをイメージして提案するとよいでしょう。
広報からのアプローチで、取材しやすい企業だ、と印象づけることもできます。メディアからすると、例えば、同じ取材依頼を行っても、リアクションが早い企業のほうが取材先として好まれます。そして、色々な条件や交渉ごとが次々に生じる企業よりも、スムーズに取材ができる企業のほうが、当然選ばれやすくなります。他の条件が同じならば❿「コミュニケーションコスト」が低い広報対応の企業が選ばれ続けるということです。
広報担当者は協力的でも、取材を受ける現場の担当者が協力的でないというケースもあります。その場合は、広報担当者が現場との調整役として間に入り、安心して取材に臨めるようにすると、メディアとの信頼関係を築きやすくなります。
「メディア取材を増やすコツ」についてさらに知りたい方は、書籍『成果を出す広報企画のつくり方』（片岡英彦著）をご覧ください。
本稿で紹介した広報のアプローチBefore/Afterの事例を、多数紹介している本書。メディアアプローチのほか、オウンドメディアを使った広報企画、インターナルコミュニケーションの企画など、いま組織にとって欠かせない広報活動の立案ポイントを解説。広報企画立てられるようになる1冊です。
