現代まで続く「広報PRとは何か」の議論を投げかけた
当時の彼の最大の関心事は「広報PRとは何か」でした。彼はその定義とともに、広報PRをいかに実践するべきかを研究しました。
また、彼はパブリック・リレーションズを社会で認知された職業としての地位確立に努力すると共に、企業や個人に倫理規範を含む社会的責任を提唱し、社会学的および心理学的研究の利用を推進する活動に取り組みました。
ハーロウは、広報PRの理論を多くの実務家や研究者と共有するために、米国パブリック・リレーションズ評議会（ACPR、後に、米国パブリック・リレーションズ協会＝PRSAと合併）を創設するとともに、1945年には専門誌『パブリック・リレーションズ・ジャーナル』を創刊します。
前述のとおり、「広報PRとは何か」は研究者のみならず実務家にとっても最大の課題であり、これは今も昔も変わらないと思います。
ハーロウが、1900年から1976年までに公開された広報PRの定義について調査したところ、実に472もの定義があったと後に述べています。広報PR業務の対象の広がりや多様化によって、「ひとこと」で定義することは難しく、そのため学会や業界団体がそれぞれ自身の定義を公開していました。
たとえばPRSAの最新の定義は、「パブリック・リレーションズとは、組織とその関係者との間に相互に有益な関係を築く、戦略的なコミュニケーションプロセス」です。
また日本広報学会は、2023年6月に広報の定義を「組織や個人が、目的達成や課題解決のために、多様なステークホルダーとの双方向コミュニケーションによって、社会的に望ましい関係を構築・維持する経営機能である」と発表しました。
これを受けて、日本パブリックリレーションズ協会（PRSJ）は、「広報・パブリックリレーションズは、“関係性の構築・維持のマネジメント”である。企業・行政機関など、さまざまな社会的組織がステークホルダー(利害関係者)と双方向のコミュニケーションを行い、組織内に情報をフィードバックして自己修正を図りつつ、良い関係を構築し、継続していくマネジメント」だと定義しています。
